2018年05月22日

ネット・WEB上の炎上監視風評被害対策サービスまとめ

ネット・WEB上の炎上監視風評被害対策サービスまとめ

インターネット普及後、WEB上ではさまざまな情報が発信されております。
発信先は掲示板・クチコミサイト・SNSなど多岐にわたり、
検索結果にもアシスト機能や関連ワードでネガティブなワードが出現しております。

そんなネット社会で重要な炎上・監視・対策について各社サービス資料をまとめておきます。
風評被害にお困りの方や自社商品・サービスの書き込みが気になる方は要チェック！

【ネット炎上予防】SNS・予測キーワード・口コミサイトすべて監視いたします | 株式会社ジールコミュニケーションズ

日本国内のおよそ71％の人々が
Twitter・FacebookなどのSNSを利用していると言われています(総務省調べ)

ネットを利用する人々が年々増加していく中で、
不用意な書き込みから誰しもが被害者、加害者になりうる社会になっております。

【炎上補償サービス】は弊社独自のシステムで24時間ネットを監視し、
ネガティブな書き込みがされた際の適切な対応方法などをコンサルティングするサービスです。

①監視
法人様に対してのネガティブな投稿・情報を監視いたします

②緊急アラート報告
危険性の高い投稿は発見次第、ご報告いたします

③サマリレポート
週次・隔週・毎月とお客様に合わせたプランで、
投稿内容をまとめたレポートをお送りします

④分析
過去2,700社以上の対策実績、年間1,000件以上の炎上分析事例から
ネガティブ情報のリスク調査、分析をおこないます

⑤コンサルティング
分析結果を基に、ネガティブ情報の対策方法や再発防止に向けたコンサルティングを
専任担当がサポートいたします

炎上を未然に防ぐためには、対応方法を事前に知っておくことが重要であり
万が一、炎上が起きた場合にも適切な対応を行うことで
企業のイメージアップに繋がるケースもございます。

この機会にぜひ一度ご検討頂けると幸いです。

http://media-radar.jp/detail6257.html

【炎上対策】Webリスクモニタリング・検索エンジン評判対策 | 株式会社エルテス

昨今、“従業員による不適切な投稿”、“情報漏洩”、“サービス・製品の不具合”に伴うクレーム等が、インターネット上で拡散することで、いわゆる“ネット炎上”に繋がることが少なくありません。これらの“ネット炎上”は企業活動への影響が出ることも多く、対応策への関心が高まっております。

株式会社エルテスは、2007年より業界に先駆けてインターネット上のリスクマネジメントサービスを開始しました。
企業のネット上のブランドイメージをサポートするため、SNS運用マニュアル策定、ネット投稿監視、炎上時の体制構築、炎上後の対応支援（謝罪文作成及び添削、プレスリリース、謝罪会見開催準備など）を提供しております。

無料で簡易診断も行っております。
まずは、お気軽にお問い合わせください。

▼担当者様からのよくある声▼
✔ インターネット上で事実無根の誹謗中傷や風評被害を受けているが、
　誰に相談すべきかわからない。
✔ ソーシャルメディアポリシーを策定しているが、このままでよいか知りたい。
　また、作成する上でのポイントが知りたい。
✔ 雇用形態、就労環境が異なる従業員に対して、どのような教育が有効か知りたい。
✔ ソーシャルメディアに関する研修をやっているが、体系的に見直したい。
✔ 自社にどのような風評リスクがあるのか知りたい。
✔ 社内人員で投稿を監視しているが、どの範囲を見ればよいかわからない。
　また、夜間や土日祝日の投稿確認まで手が回らない。
✔リスクのある投稿を見つけたときに、どう対処してよいかわからない。
✔広告のクリエイティブにネット炎上リスクがあるかどうか知りたい。

http://media-radar.jp/detail6267.html

【無料提供】1時間だけ炎上防災訓練 | 株式会社ホットリンク

国内におけるSNS利用率が71.2%まで上昇している近年において（※）、デジタル広告がTVの予算を超えて行く中、ソーシャルメディアマーケティングの重要性は日々高まっております。その一方で、企業のリスクをはらむネガティブな因子も増加しております。所謂、炎上事案です。

企業の不祥事、社員・アルバイトのモラルハザード、情報漏えいなど、内容は様々です。多くの企業にとって、もはや他人事ではなく、いつでも、どの企業にも起こり得る問題として認識されるようになりました。しかし実際には、自社に炎上が発生して初めてその重要性に気づくのが実情で、事前に体制を整え、準備している企業はまだまだ少ないのが現状です。本プログラムは、仮想空間上で炎上を擬似的に発生させ、企業の経営者や担当者が実際に対応を行う様子を評価することで、現在の対応レベルを知り、弱点の克服や体制強化、ポリシーの策定などにお役立ていただくことを目的に、無償で提供致します。