公開日：2018年04月10日　更新日：2023年03月31日

動画広告とは？種類、メリット、効果、作り方を解説

動画広告とは？種類、メリット、効果、作り方を解説

12.動画広告の効果測定において注視すべき指標

13.動画広告運用の注意点

動画広告とは

動画広告とは、テキストや静止画のバナー広告とは異なり、動画を活用した広告の事で、Web上のみで配信される動画広告をWeb動画広告と呼ぶこともあります。音と映像を使って視覚的にわかりやい情報伝達が可能なため、短い時間でも商品・サービスの魅力を伝えられます。幅広い世代へのパソコン、スマートフォンの普及により、動画広告は成長し続けています。Webサイト上の広告枠だけでなく、SNSへの広告配信やデジタルサイネージを活用して動画広告を配信することも可能です。動画広告の長さやフォーマットは、広告配信する媒体によって異なりますが、低価格での制作も可能なのでコスト削減に繋げることもできます。

動画広告市場に関する情報

動画広告の市場

2022年の動画広告の市場は、22年1月の時点で5,497億円の売上見込みだったものの、実績としてはそれを上回り、5,601億円に達し、昨年の比較すると、133.2％の成長となりました。
今後もさらなる市場規模の成長が予想され、2023年には7,209億円、2026年には1兆円を超え、1兆2,451億円に到達することが見込まれています。
売上成長の要因としては、これまでの動画コンテンツの活用デバイスがスマートフォンにあったものの、コネクテッドテレビの普及の高まりによって広告の新たな需要が醸成されました。
それによって、広告主の動画コミュニケーションに向けた積極的な投資が実施され、前年を大きく上回る売上水準に達しました。

デバイス別の動画広告需要としては、スマートフォンが前年比132.7％の成長を遂げ、全体の約83%を占めており、これまで通りの高い需要が見受けられます。
また、2023年は2022年に前年比157%の成長を果たしたコネクテッドテレビ広告も予想では約200%成長が見込まれており、高い水準の需要があると考えられています。
動画広告市場の推移（デバイス別データ）

出典：サイバーエージェント、2022年国内動画広告の市場調査を実施

広告商品別でみると、これまで通りの割合と変化は少なく、引き続きインストリーム広告とインフィード広告が多くを占めています。
動画広告の市場②

出典：サイバーエージェント、2022年国内動画広告の市場調査を実施

【関連記事】動画マーケティングとは？目的とメリット、会社の比較

動画広告が注目される背景

動画広告は、広告市場全体の2割超え、2020年2,954億円だった市場規模も、2022年には5,601億円まで到達し、2026年には倍以上の1兆2,451億円に達すると見込まれています。これまで広告の主役だったマスコミ4媒体(新聞、TV、ラジオ、雑誌)が2015年ピークアウトしたことと比べるとその成長性がよくわかります。動画広告がこれほど注目される背景に何があるのでしょうか？以下の5点が考えられます。
参考：「2021年日本の広告費2021年日本の広告費」株式会社電通
参考：サイバーエージェント、2022年国内動画広告の市場調査を実施

①快適にインターネットが使用できる場所が増えた

2020年3月サービスが開始された第5世代移動通信システム、5Gは、それまでの100倍の高速・大容量で、たったの3秒で映画をダウンロードすることを可能にし、4K/8Kストリーミング&マルチアングルでの視聴もできるようになっています。加えて、公共施設においてWi-Fi環境の整備が進んだことで、いつでもどこでもストレスなく綺麗な動画を見られるようになったのです。この技術革新がもたらした環境変化が、もともとあった紙媒体や静止画に対する動画広告の優位性を決定づけました。

②スマートフォンなど動画視聴に適したデバイスの普及

急成長している動画広告を視聴するデバイスの8割以上はスマートフォンです。2021年、所持率が全人口の9割を超えたスマホは、2007年iPhone発売と同時に日常的なコミュニケーションツールとなりました。そして、このコミュニケーションツールに一番適した広告形式が動画広告なのです。とすれば、動画広告がこれからの広告市場の主役になることは当然の流れといえます。なぜなら、これまでの広告業界に、全人口の9割に「日常的に」つながるチャネルがなかったからです。

③コロナ禍で動画の需要が高まった

5Gサービスが開始された、まさに同時期に発生したコロナウイルスが人々の生活習慣を一変させました。アウトドアでのスポーツやエンターテインメントが制限され、インドアで楽しむ時間を増やしました。その一つが動画配信サービスで、全人口の4分の1超える人が利用するようになっています。5Gサービス開始によりストレスなく動画が見られるようになった通信環境が、動画視聴時間をさらに伸ばし、この増加に比例して動画広告への注目も高まったのです。

④SNSでも動画広告に対応したメニューが増えている

5Gが登場する2年前の2018年、日本でサービスが開始されたTikTokが、10代20代の若者に短時間動画を楽しむ文化を植え付けました。YouTubeをはじめ、もともと沢山の動画コンテンツを提供していたその他のSNSは、TikTokの流行をキッカケにさらに動画コンテンツを充実させたのです。それに伴い動画広告も増え、LINEでは2020年1月「Talk Head View」、同年3月には「動画リワード広告」が提供開始されました。Twitterも2020年1月プロモトレンドスポットライト」、2021年6月には新しい入札方式である「15s view」の提供を開始しています。

⑤コネクテッドテレビの普及

スマートフォンの普及に伴い、マス媒体の利用率が低下していましたが、NetFlix・Amazon Prime Video・ABEMAなどがテレビで見られるコネクテッドテレビが広く普及され始めました。
コネクテッドテレビは若者のテレビ離れとは逆行し、メインユーザーは若年層となっています。
また、コネクテッドテレビの一般消費者への普及に伴って、広告主のコネクテッドテレビ（CTV)広告の活用も広まってきています。
テレビ放映内でのテレビCMは枠の買い取りだったので、番組ごとのおおまかな視聴者層に対して広告訴求を実施するというものでしたが、コネクテッドテレビは視聴ユーザーの詳細なデータを保有するため、テレビ広告にも関わらず正確なターゲティングができたり、広告の効果測定が可能となりました。
それによって、コネクテッドテレビは消費者からも広告主からも需要が増加し、急激に普及されてきています。

動画広告に関連する媒体資料一覧

動画広告に関する資料や、動画広告コンテンツの作成を行っている会社の資料をまとめました。資料のダウンロードは無料ですので、ぜひご参考ください！
また、メディアレーダーでは「動画広告」に関するセミナーも無料で視聴していただけますので、よろしければご覧ください。「住所指定」「施設指定」ができる位置情報・ジオターゲティング広告「Adgram」 | 株式会社ヴァル研究所

楽天グループが運営する『Rチャンネル』の動画広告【認知施策・高いCM視聴完了率】 | 楽天グループ株式会社

2025年版！動画広告（Tver,YouTube広告）媒体まとめ資料 | 株式会社アイズ

アドマン【全国エリアに出稿可能】歩くデジタルサイネージで必ず見られる広告に！ | 株式会社AGES

【買い物中の女性に対して訴求！】トイレ内サイネージ・アプリ内動画広告「トレルナ」 | 株式会社ネクイノ

【月間1億6000万View】圧倒的リーチ力で広告配信『日テレNEWS NNN』 | 日本テレビ放送網株式会社

【中学生／高校生／大学生は学年・エリア指定可能】学習意欲の高いZ世代への訴求施策 | スタディプラス株式会社

国内最大級の一次メディア『マイナビニュース』 | 株式会社マイナビ

【年間放映限定特別プラン】スシロー店内サイネージ【1店舗から放映可能】 | 株式会社キョウエイアドインターナショナル

【美的 × BEAUTINISTA TV】コラボ企画！美容院サイネージ動画広告 | 株式会社小学館

動画広告のメリット

具体的なイメージが伝わりやすい

動画広告は、具体的なイメージが伝わりやすいというメリットがあります。テキストや画像のみの広告と異なり、実際に商品を使用している場面やサービス例などを動画にして伝えることができるからです。また、音声・字幕をつけた動画の配信が可能なため、より細かな情報を伝えることが可能です。

拡散性がある

動画広告は話題になりやすいというメリットがあります。配信先のメディアによって拡散性は異なりますが、拡散性の高いSNSに配信するとネット上で拡散される可能性があります。また、拡散されることで、費用対効果が高くなるケースもあります。

効果が図りやすい

動画広告は、配信した広告に対しての効果を図りやすいというメリットがあります。広告の再世界数や表示回数（インプレッション数）、動画再生時間を計測することができるため、効果測定がしやすい広告です。計測したデータを活用して、動画広告コンテンツの改善ができるため、広告効果の向上に繋げることもできます。また、商品購入やサービスの申込など、動画広告経由からのコンバージョンから効果を図ることも可能です。

静止画と動画広告の比較

静止画に対する動画広告の違いは、伝えられる情報量と映像、音声です。この違いが組み合わさることにより、視聴者に立体的インパクトをもたらし、ストーリーに没入させます。そして実際に体験しているかのような感覚を与えることでニーズ・ウォンツを呼び起こし、購買時のイメージを作ります。これにより手に入れた後の齟齬が減少し、視聴者の選択への不安が無くなるのです。視聴後も静止画にない余韻と記憶を残すので購買意欲を失わせる時間を延ばすこともできます。

動画広告のデメリット

動画広告の制作に時間がかかる

動画広告の制作には、時間とリソースが必要となります。ノウハウを持っている人材が必要となるため、自社で制作できない場合は制作会社や代理店への依頼が必要です。また、テキストと画像のみの広告クリエイティブと違い、コストもかかるため注意が必要です。

視聴されない可能性がある

動画広告には視聴されない可能性があるというデメリットがあります。配信方法によっては、動画広告をスキップすること可能なためスキップされてしまうと、動画自体が見られないリスクがあるため、慎重に配信方法や配信メディアを選択すると良いでしょう。

動画広告の効果

動画広告は、映像と音声、豊富な情報量の伝達で、メディアユーザーの心理に変化を与えます。この心理変化が動画広告の効果です。心理変化には、宣伝対象の商品・サービスの存在を認識させる心理変化と、認識しているユーザーの興味・関心をさらに高める心理変化に分けられます。前者が認知拡大であり、後者がブランディング、販売促進、CPA改善です。

①認知拡大

認知拡大とは、宣伝対象の商品・サービスの存在を認識しているメディアユーザーを増やすことです。そのためには何らかのインパクトで注意を喚起する必要があります。この点、動画広告は、テキストや静止画のみならず、映像と音声を組合せ、様々なインパクトを与えられます。また、動画コンテンツと同じ動画枠に広告を流したり、動画コンテンツに関連する広告を広告枠で流したりして注意を喚起します。さらに、動画広告はYouTubeやTikTokだけでなく他のSNSでも配信できるので、多面的なティピングポイントで存在を認識させられるのです。

②ブランディング

ブランディングとは、自社又は自社製品・サービスへの愛着・推奨を得ることを意味します。消費者が愛着・推奨するのは、ブランドストーリーに共鳴したり、ブランドキャラクターに強い好感を持ったりした場合だけでなく、手に入れた商品や体験したサービスの価値・魅力を感じた場合も入ります。この点動画広告は、映像と音声、豊かな情報量でリアルな商品の使用感、リアルなサービス体験を提供できます。また綺麗な映像と心躍らせる音楽でブランドストーリーやブランドキャラクターを紹介することもできます。

③販売促進

販売促進とは、セールスプロモーションとも呼ばれ、メディアユーザーの購買意欲を刺激し、購入を促す活動全般を意味します。狭義の意味では購入時の割引クーポンや入会特典など広告よりも直接的な購買意欲刺激策に限られますが、広義では広告など間接な購買意欲刺激策も入ります。動画広告では自社製品・サービスの魅力を伝えたり、顧客の使用体験レビューを紹介したりする動画が販売促進に該当します。テキスト広告や静止画広告に比して動画広告は、音と映像でよりリアルな体験をユーザーに提供でき選択への不安を解消します。このため購入を促す効果が強く働くのです。

④CPA改善

CPAとは、Cost per Acquisitionの略で、顧客獲得費用を意味します。具体的には宣伝対象の商品・サービスを購買したり、カタログ請求したり、会員登録したり等コンバージョンした顧客一人を獲得するのに掛かった費用をいいます。このCPAを改善するには「コストを削減する」、「コンバージョン数を増やす」ことが必要です。動画広告で「コストを削減する」には、コストパフォーマンスが高い広告媒体を選択することと、ターゲットの重複を避けることが考えられます。動画広告で「コンバージョン数を増やす」には、既に宣伝商品・サービスに興味・関心を有しているメディアユーザーに再度広告を配信してコンバージョンを促すリターゲティング配信が有効です。

動画広告の種類

動画広告の種類をご紹介します

インストリーム動画広告

インストリーム動画広告とは、YouTubeなどの動画配信プラットフォームにおいて、動画の再生前後や再生中に配信される広告のことです。インストリーム動画広告は、動画の視聴中に広告を配信できるため、多くのユーザーにアプローチできる特徴があります。配信するメディアによって、配信秒数や動画のフォーマットが異なります。インストリーム広告には、一定時間以上広告が再生されるとユーザーが動画広告をスキップできるかどうかを選択できる「スキッパブル広告」があります。反対に、動画広告を見終わらないと、動画本編が再生されないインストリーム広告は「ノンスキッパブル広告」と呼ばれています。また、インストリーム広告は下記の３つに細かく分類することができます。

アウトストリーム広告

アウトストリーム広告は、動画再生画面の外で再生される動画広告のことを指します。ユーザーが見ているコンテンツの外で再生されるため、ユーザー体験を低下させることなく広告配信をすることが可能です。動画再生画面の横にあるバナー広告部分や、SNSのPR枠もアウトストリーム広告となります。音声もオフの状態で再生されるため、動画広告は音声なしでも伝わるようなクリエイティブが良いでしょう。

インバナー広告

インバナー広告とは、動画配信プラットフォームのバナー枠に配信される広告のことで, インディスプレイ広告と呼ばれることもあります。Webサイトやアプリの広告枠に配信されることが多いアウトストリーム広告の1つです。インバナー広告は、ユーザーがインバナー広告枠のあるサイトやアプリを開いた瞬間に、自動で再生されます。しかし、ユーザーの見ているコンテンツを阻害しないため、ユーザーに不快感を与えにくい広告です。インストリーム動画広告に比べるとみられる回数は少ないですが、コンバージョン率は高い傾向にあります。

インリード広告

インリード広告とは、Webページのスクロール中にコンテンツとコンテンツの間に配信される広告のことです。アプリやニュースまとめサイトに掲載されていることが多く、ユーザーの目にとまりやすいという特徴があります。アウトストリーム広告の1種で、インバナー広告同様、メインコンテンツの外で再生されます。インバナー広告と違いは、ユーザーの画面に広告配信枠が表示されることで、はじめて動画広告が再生されます。関連性の高い記事コンテン中に配信することで、広告効果が期待できる広告です。

動画広告の課金形態

動画広告の課金形態は様々です。
主な3つをご紹介します。

CPV課金

CPV(Cost Per View)課金では、配信した広告が一定時間以上視聴されるごとに課金が発生します。
広告が見られたということを重要視しており、ブランドの認知向上を目的とされることが多いです。
CPV課金の相場は、広告が10秒以上再生されるたびに4～7円です。

CPM課金

CPM(Cost Per Mille)課金では、配信した広告が1000インプレッションごとに課金が発生します。
CPM課金の計算方法は「　コスト　÷　インプレッション　×　1000　」です。
なので、インプレッション数が大きくなればなるほどCPMが低くなり、費用対効果が高くなります、

CPC課金

CPC（Cost Per Click）課金では、配信した広告が1回クリックされるごとに課金が発生します。
CPC課金の計算方法は「　コスト　÷　クリック数　」です。
配信した広告がどれだけユーザーに興味をもたれたかという指標になります。

動画広告が出稿できる媒体

動画広告には様々な配信面があります。SNSを始め、オンラインのデジタルサイネージやアドネットワークへの動画広告の配信も可能です。ここでは、動画広告の主な配信先をご紹介します。

動画広告の配信先①：YouTube

YouTubeとは、Googleが運営している世界最大の動画プラットフォームです。日本国内の月間ユーザー数は7,000万人となっており、18歳以上の65%以上に相当しています。
【参考記事】生活者に選ばれる YouTube、商品購入に強い影響力 —— 「ブランド・ジャパン」でも 1,000 ブランド中 1 位
また、そのYouTubeに掲載できる広告はYouTube広告と呼ばれています。YouTube広告ではバンパー広告やインストリーム広告など、様々な動画広告の配信方法があります。特に、インストリーム広告では、YouTube上の動画再生画面に表示される広告です。スキップの有無を設定することができます。また。YouTubeはGoogleによって運営されているため、YouTubeで使用した動画広告を、Googleが提携しているアプリやWebサイトに配信することも可能です。

YouTube動画広告に関する詳細は、下記にてまとめていますのでぜひお役立てください！
【関連記事】バンパー広告とは？費用や活用事例、メリットを解説！関連資料の一覧・まとめ
【関連記事】【2021年版】YouTube動画広告の料金・種類・審査内容について

動画広告の配信先②：Instagram

Instagram(インスタグラム)とはMeta社が運営している写真・動画稿型のメディアです。
月間ユーザー数は2019年時点で3,300万人となっており、2022年まで順調に国内ユーザー数を増やしています。
【参考記事】Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破
ユーザーの投稿フィードに動画広告を配信できるたけでなく、24時間で消えるストリーズへの動画広告配信も可能です。Instagram広告は細かなターゲティングが可能となっており、年齢・性別といった属性だけでなく、趣味・関心などからターゲティングを行うことができます。
Instagram動画広告や、Instagramに関する詳細は【初心者必見】Instagram広告とは？種類や課金形態、出し方を解説！の記事でまとめています。ぜひご覧ください！

動画広告の配信先③：Facebook

Facebook（フェイスブック）とは、Meta社が運営しているSNSです。
世界で最も利用者数が多いSNSとなっており、2022年の6月時点で全世界で29億3000万人ほどのアクティブユーザーがいます。
【参考記事】Meta 2022年第2四半期（4月－6月）業績ハイライト
他のSNSとは異なり、登録は実名という特徴があります。写真やテキストだけでなく動画の投稿も可能となっています。また、Facebook広告に動画広告を出稿すると、Meta社によって運営されているInstagramやメッセージアプリ「Messenger」などにも動画広告を配信することが可能です。
Facebook動画広告や、Facebook広告の活用方法はFacebook広告とは？ターゲティングと費用、サービス比較の記事でまとめています！ぜひご確認ください！

動画広告の配信先④：Twitter

Twitterとは、テキストのみや画像・動画のみなどの投稿ができるプラットフォームです。
収益画家の9宇なデイリーアクティブユーザー数は2022年7月時点で2億8000万人となっています。
【参考記事】Twitter Q2 2022 IR資料
リツイートという形で、他人のツイートをシェアすることができ、最も拡散力が高いSNSのひとつです。自社の投稿した動画を広告として配信できるプロモビデオや、動画再生される直前に配信されるプレロール広告など、様々な動画広告のフォーマットがあります。Twitterのアンケート機能と掛け合わせた動画広告の配信が可能となっているため、目的に合わせて動画広告を配信することができます。
Twitter広告に関する詳しい情報は、Twitter広告とは？費用、活用メリットや特徴、関連資料のまとめにてまとめていますので、ぜひご確認ください！

動画広告の配信先⑤：LINE

LINEは利用ユーザーが他のSNSと比べても多く、リーチ力が魅力の配信媒体になります。ユーザー数は9,300万人にのぼり、幅広い年齢層に利用されています。
【参考記事】LINE広告とは
配信面も10種類と多くなっており、訴求したいユーザーに合わせて選ぶことでより効果を得られるでしょう。また、「LINEデモグラフィック配信」「オーディエンス配信」「類似配信」の３つそれぞれでターゲティングが可能となっており、自社の商材に合った訴求が可能となっています。 LINE広告に関する詳細は、 LINE広告とは？種類や仕組みを解説！の記事でまとめていますので、ぜひお役立てください！

動画広告の配信先⑥：TikTok

TikTok（ティックトック）とはショート動画投稿に特化したSNSです。他のSNSと異なり、投稿できる動画の秒数が15～60秒と短いという特徴があります。さらに、投稿できる動画の基本フォーマットが縦型という部分も他のSNSにはない特徴です。 2021年には全世界の利用者数が10億人を突破しています。
【参考記事】 10億人の皆様に、ありがとうございます！！！TikTokに配信する広告は、TikTok広告のプラットフォームTikTok Adsで管理することができます。配信できる広告は、動画のインフィード広告に加え、起動画面広告、ハッシュタグチャレンジ広告があります。また、TikTokはSNSの中でも若年層ユーザーが多いという特徴があるため、若年層にリーチしやすい広告媒体でもあります。TikTokに関する詳細は、 TikTok広告とは？特徴や出し方の解説の記事でまとめていますので、ぜひお役立てください！

動画広告の配信先⑦：アドネットワーク

アドネットワークとは、Web上の媒体に一括で広告を配信できるサービスです。メディア別に取引するという手間を省けるため、効率よく広告配信することができます。テキストや画像ベースでの広告配信が中心ですが、最近では動画の配信も可能となっています。アドネットワークで配信できる動画広告には、インストリーム広告や画面全体に表示されるフルスクリーン動画広告などがあります。
アドネットワークやアドネットワーク動画広告については、アドネットワークとは？DSPの違いと代理店の比較にてまとめていますので、ぜひご活用ください！

動画広告の配信先⑧：デジタルサイネージ

デジタルサイネージとは、屋外広告や交通広告において、ディスプレイを活用して広告配信を行う仕組みのことを指します。屋内や店頭にデジタルサイネージを設置して、広告配信を行うこともあります。設置されたサイネージ機器によって異なりますが、動画広告を配信することも可能です。オンライン型や半オンライン型を活用することによって、クリエイティブの差し替えも簡単に行うことができます。また、アドネットワークと掛け合わせた、デジタルサイネージアドネットワークなども活用することで、広告配信の効率化を図ることが可能です。
デジタルサイネージに関する情報は、デジタルサイネージ広告の比較・一覧・まとめにてまとめていますので、ぜひお役立てください！

動画広告の目的別配信手法

消費者の購買行動はいくつかのステップに分かれて進んでいきます。この心理変化を捉えたマーケティング手法がAIDMAです。商品を認知し「Attention」、興味・関心をもち「Interest」、他社と比較して欲しいと思い「Desire」、記憶して「Memory」、購買行動に至る「Action」のです。もっとも、この手法はインターネットがまだなかった時代に開発されたものなので、現在はAIDAになっています。ネットの世界では欲しいと思ったらすぐに買えるので「Memory」が不要になるのです。消費者の心理が変化していくので、ステップごとの動画広告に要求される配信手法が異なります。そこで異なる配信手法を以下で紹介します。

認知の獲得

認知を獲得するには、宣伝する商品・サービスへの潜在顧客層の注意を動画広告によって惹く必要があります。そのためには潜在顧客層が利用しているサービスの近くで動画広告を流すことが得策です。具体的には、YouTubeの動画コンテンツと同じ動画枠で配信されるTrueViewインストリーム広告やバンパー広告です。そのうちバンパー広告は6秒間スキップ不可能な広告をいいます。他には動画枠ではなく近くの広告専用枠に表示されるインバナー広告やマストヘッド広告があります。マストヘッド広告は画面最上部に掲載される非常に大きい掲載面積を持ち国単位で選択される点が特徴です。

興味・関心の獲得

興味・関心を獲得するには、潜在顧客層が既に持っているニーズ・ウォンツと宣伝する商品・サービスを動画広告によって結びつける必要があります。例えば、記事の間にコンテンツの一部のように表示されるインリード広告や視聴しているYouTube動画に関連した種類の動画広告を流すTrueViewディスカバリー広告です。特定サイトを訪問したユーザーと類似セグメントに属するユーザーに流す類似配信は、広告の種類ではありませんが、興味・関心を獲得する目的の配信手法です。

ユーザーの獲得

宣伝する商品・サービスへの購買行動を起こさせるには、前のステップで育てた興味・関心を動画広告で後押しする必要があります。例えば、一度自社サイトを訪問したユーザーに対して再度広告を配信するリマーケティング配信がこれにあたります。自社サイトを訪問しているので宣伝する商品・サービスへの興味・関心を有することが明白なユーザーが、訪問後時間があくことで購買意欲が減退したり、忘れたりすることを防止するため、再度同じ広告を配信することで購買を促すものです。

動画広告の成功事例

Missouri Star Quilt Company/ミズーリスターキルトカンパニー

YouTube動画広告の有名な成功事例の中で、ミズーリを拠点とするキルト生地の製造会社のものがあります。YouTubeの公式事例集にも掲載されていますが、キルト作家がチュートリアル動画を配信したことをきっかけにブランドを急成長させたという事例です。キルトに関心のあるユーザーに対し効果的に情報訴求ができ、ゼロからスタートしたキルトビジネスは今やミズーリ州ハミルトンの顔となっています。
動画はこちら： Missouri Star

Majestic Heli Ski/マジェスティックヘリスキー

YouTube公式事例集に掲載されているものの中に、ミズーリスターキルトカンパニーともう一つヘリスキーサービスの事例があります。米陸軍のヘリコプター操縦士が退役して立ち上げたビジネスで、抱えている約半数の顧客がYouTube広告から得られたものです。ヘリスキーの最大の魅力である壮大な雪景色を上空から撮影し、勢いよくスキーをしている風景を巧みに動画広告内で表現しました。
動画はこちら： Majestic Heli Ski

Audi /アウディ

YouTubeの特徴である5秒スキップボタンを逆利用して視聴率100%の動画広告をつくったのが自動車メーカーのAudiです。冒頭5秒のスキップボタンは冒頭2秒の離脱時間と同様に動画広告制作者の悩みです。 2秒で離脱されないように、5秒でスキップされないように、様々な仕掛けを組み込まなければならないからです。 Audiはその5秒に商品の価値を訴求したのです。高級外車でも5秒以内に100㎞に達することは十分にスポーツ性能をアピールできます。そこでAudiは、3.5秒で100㎞に達する運転席からの映像を冒頭に流し、残りの時間を商品紹介に使うことで視聴率100%の動画広告を作りました。
動画はこちら： Audi Japan / アウディジャパン

株式会社ダスキン

動画広告の音声と映像によるストーリー性を活かして成功したのが株式会社ダスキンの介護広告です。動画広告はテキスト広告や静止画広告には無い音声と映像で強いインパクトを視聴者に与えます。それは良い印象の場合もあれば悪い印象の場合もあります。介護のように現場が過酷な職業の場合、実写で動画広告をつくればその過酷さだけが強く印象付けられ、その奥にある遣り甲斐が薄められてしまいます。そこで、ダスキンは実写ではなくアニメにすることで遣り甲斐部分のフィーチャーに成功し、問い合わせ件数倍増という成果を獲得しました。
動画はこちら：ダスキン　TVCM作品集

動画広告の作り方

ここでは動画広告の作り方について要点をまとめました。動画広告の出稿を検討される際はぜひ参考にしてみてください。

1.ターゲットを絞り込む

まずは、訴求したいターゲットを選定します。年代や性別など大まかなターゲットのみを絞り込むよりも、ペルソナのようにより詳細なターゲットを想定することで高い広告効果を得られます。ペルソナが好みそうなテイストの動画を作ること、かつ対象が行動を起こしてくれるような魅力的なコンテンツに仕上げることも意識する必要があります。ターゲットの要素が少し変わるだけで制作コンテンツ内容にも大幅に影響が出る場合があるため、この一つ目のステップを軽視しないようにしましょう。

2.構成を決める

動画制作の土台が整えば、動画広告の構成を組んでいきます。構成作成の手順としてはまず全体の流れであるスクリプトの作成、秒数の決定、カット数の決定をメインに行っていきます。作り方は様々ですが、基本的には動画を冒頭、中間、エンドの3パートに分けて構成を組んでいきます。動画広告、特にスマホ向けの動画広告では特にはじめの1秒が大切と言われています。初めの1秒～数秒でインパクトを残すことができれば、訴求効果を高めることができます。

3.撮影やアニメーション制作を行う

骨組みが作れたら、構成に必要な素材を制作していきます。撮影が必要であればモデルやビデオグラファーのキャスティング、撮影場所の確保などを事前に手配します。

4.編集する

動画をシナリオ通り編集します。内容に応じて適切なテロップや特殊効果を追加し、ターゲットに目を留めてもらえるような動画制作を行っていきます。

動画広告を制作する際のポイント5つ

動画広告は、テキストだけ、静止画だけの広告と異なり、映像と音声、豊富な情報で商品・サービスの価値やメッセージを届けることができます。しかし、適切な制作をしなければ動画広告のメリットを活かせません。そこで、動画広告を作成する際のポイントをここで紹介します。

1.冒頭2秒で離脱されない構成にする

広告は、メディアユーザーが注視しているサービスを遮って流れるので、嫌悪感をもって受け取られたり、つまらない動画ではスキップされたり、サービスから離脱されたりすることがあります。これでは如何に有益な役割を果たす動画広告でも意味がありません。そのため、最初の2秒で心をつかみ最後まで視聴してもらう構成にする必要があります冒頭に決め台詞をもってきたり、ユーザーの注意を引くアクションを入れたり、トレンドの音楽を流したりして、離脱されない工夫が必要です。

2.ターゲット層に実際に訴えかける

Web広告はレコメンド機能やターゲッティングで顧客になる可能性の高い潜在顧客層に絞り込めます。それでも、多くのユーザーは隠れているニーズ・ウォンツに気づいていないので、動画広告を流しても注視されない場合が少なくありません。そこで、動画広告の冒頭で、ユーザーが抱えている課題を直接訴えかけることで、心を掴む手法が有効な場合があります。例えば「梅雨のカビにお困りの皆さん！」や「子供の将来が心配なお父さん！」といったものです。こうした課題を有しないユーザーは冒頭で離脱してしまいますが、離脱しないユーザーは最後まで動画広告を見てもらえるので、コンバージョン率やコンバージョン数は向上し、最終的には費用対効果に優れた動画広告になります。

3.テキスト、テロップを効果的に挿入する

動画広告の強みは映像と音声にありました。しかしユーザーの視聴環境によっては音声を絞っている場合があったり、潜在顧客層には映像を見ただけではポイントを掴めない場合があったりします。そこで、大事なポイントや効用を理解してもらうため、テキストやテロップを効果的に利用することが重要です。こうして視覚的にポイントをまとめることで、無音状態のユーザーにも広告内容を理解してもらえ、潜在顧客層のニーズ・ウォンツを惹起できる機会がうまれます。

4.かならず実際のデバイスで確認する

動画広告を視聴するデバイスの8割はスマートフォンです。しかし動画広告を作成するのはPC画面です。この違いから動画広告をスマートフォンで見る場合に文字が小さく表示され拡大表示が必要になったり、表示サイズがズレて横スクロールが必要になったり、リンク同士が接近して表示されタップできなかったりします。そのため、動画広告を作成したら、スマートフォンやタブレット端末等、様々デバイスで表示サイズや使用感を確認することが必要です。

5.ユーザーのアクションを促す

広告運営の目的はメディアユーザーの心理的変化を捉えて適切な配信手法を選択することです。適切な配信手法を選択することで宣伝対象の商品・サービスを知らなかったユーザーを顧客に成長させられます。従って、ユーザーの心理変化に伴い動画広告で次のアクションを促すことが必要です。認知喚起段階にあるユーザーに向けられた動画広告では商品・サービスの仕様を説明するサイトに促すためリンクを貼り、購買段階にあるユーザーに向けられた動画広告では申込や会員登録を促すため簡便な申込フォームを設置することで必要です。

6.何を訴求したいのかを明らかにする

動画広告は、映像と音声で、テキスト広告や静止画広告以上に多くのメッセージを届けられます。しかし、届けたい訴求ポイントが何なのか明らかでなければ、広告主の意図は十分に伝わりません。例えば広告目的が商品・サービスのセールスであれば、訴求ポイントは、利便性や価格、限定性になります。広告目的が企業のブランティングであれば、訴求ポイントは、企業ストーリーやキャラクターです。特に動画広告は映像という連続画面を通じてストーリーを伝えることに優れています。企業ブランドストーリーだけでなく、商品・サービスの価値体験ストーリーも届けられる点に動画広告の強みがあります。こうした強みを活かすためにも訴求ポイントを明らかにすることが重要です。

動画広告の効果測定において注視すべき指標

動画広告は、メディアユーザーの心理変化に合わせて適切な広告手法を展開して、購買意欲を高めることを目的とします。しかし、各ステップが適切な効果をユーザーに与えられたかどうかを何らかの指標で注視しなければ、費用対効果が悪い広告運営になってしまいます。そこで。ユーザーの心理変化に合わせて適切な動画広告手法が採られたか測定するため、各ステップで注視すべき指標を定める必要があります。それが以下の指標です。

成約数に近しい指標

成約に近しい段階のメディアユーザーの心理は、既に広告対象の商品・サービスへの興味・関心を持っています。ここでの動画広告の役割は興味・関心をもう少し高めて購買行動や広告目的に促すことです。従って、ここで注視すべき指標は、購買行動やパンフレット問い合わせ件数、会員登録数を示すコンバージョン数やコンバージョン率、1コンバージョン当たりの広告単価を示す顧客獲得単価やオーダー獲得単価です。これらの指標は、その動画が広告目的を果たすのに適するコンテンツかどうかを測るもので、数値が悪ければ広告の構成や訴求メッセージを改善する必要があります。

認知度の向上に関わる指標

認知度の向上を図る段階のメディアユーザーの心理は、いまだ広告対象の商品・サービスへの認知さえない段階です。ここでの動画広告の役割はユーザーの注意を喚起してその商品・サービスの存在を知ってもらうことです。従って、ここで注視すべき指標は、動画広告がどれくらい表示されたか、動画広告の再生回数になります。インプレッション数やフォロワー数、リーチ数、いいね数、コメント数、再生数、保存数が具体的に注視すべき指標です。これらの指標が悪ければ動画広告のチャネル、つまり掲載メディアを再検討する必要があります。

ブランディングに関わる指標

ブランディングに関わる段階のメディアユーザーの心理は、既に購買意思を持ち、もしくは購買行動をおこしている段階です。ここでの動画広告の役割はユーザーの愛着・推奨を得るためタッチポイントを増やしコミュニケーション時間を増やすことです。従って、ここで注視すべき指標は、再生時間や視聴率。さらに顧客の声を拾うユーザー投稿数(UCC)も愛着・推奨を測るのに有用といえます。これらの数値が悪ければ動画広告を通してのユーザーとのコミュニケーションが弱いことを示します。繋がりを強める新たな動画広告を作成することが必要です。

動画広告運用の注意点

ターゲティングを明確化する

動画広告は、詳細なターゲティングを設定することで、初めて高い費用対効果が期待できます。
地域や住まい、生活・出勤スタイル、人間関係、年齢、趣味からペルソナを考え、ターゲット設定を行うと効果的です。

ターゲットユーザーに訴求できるクオリティの動画を制作する

動画広告では、動画のクオリティ高さが求められます。
ターゲットユーザーの目を引きやすく、商品・サービスの購入につながるクオリティを考える必要があります。

ターゲットユーザーを意識しつつ、臨機応変に複数の動画を配信する

動画広告を配信する媒体(SNS)ごとに、年代、性別などユーザーの特徴があります。
動画広告を1つの媒体だけで配信するのではなく、媒体によって動画の内容を変えて複数の媒体で配信すると効果的です。
また、同じ媒体でも、内容を変えて複数の動画を配信するとより効果が期待できます。

トレンドを抑える

SNSで動画広告が増えた理由は、5GやWi-Fi環境が整ったこともありますが、TikTokでトリップシンク動画がトレンドになったこともその理由です。近時の動画トレンドは動画コマースやライブコマースで、視聴したままその動画に映っている商品を購入できるようになったことです。こうした動画コンテンツの質や機能のトレンドを追うことは動画広告を運用するうえで重要です。質のトレンドは離脱されないために必要となり、機能のトレンドはユーザーの利便性向上のため必要となることが多いからです。

動画広告施策のPDCAを回せる運用体制を確立させる

動画広告運用においてPDCAを回すことは重要です。最適な動画構成であることは費用対効果の良い広告施策には必要であるし、その数値を落さないために動画の質を改善することが必要となるからです。こうしたPDCAを回すため運用体制を確立することが必要になります。運用体制に求められるのは、費用対効果の良い広告施策を展開するためPDCAを回すことなので、KPIや目標値を明確化すること、検証スケジュールにあわせ投稿スケジュールを立てることになります。

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