「日本の広告費」の媒体別の推移グラフ（2022年まで）電通の調査結果まとめ

「日本の広告費」の媒体別の推移グラフ（2022年まで）電通の調査結果まとめ

日本の広告費とは

日本の広告費とは、日本国内で１年間に使われた広告費の統計で、株式会社電通が1947年より調査しています。
2022年は新型コロナの影響緩和により、日本の広告市場は大きく回復し、総広告費は7兆1,021億円（前年比104.4%）となり、電通が調査を始めた1947年以降、過去最大となっています。
ここではインターネット広告と四マス媒体の広告費の推移を表とグラフにしたいと思います。

また、この記事ではインターネット広告とマス媒体に関する資料を下記にまとめています。
資料はこちらから無料でダウンロードできますので、ぜひご活用ください！

日本の広告費の媒体別推移グラフ

インターネット広告と四マス媒体の広告費の推移を表にします。

媒体	2017年	2018年	2019年	2020年	2021年	2022年
インターネット	15,094	17,589	21,048	22,290	27,052	30,912
テレビ	19,478	19,123	18,612	16,559	18,393	18,093
新聞	5,147	4,784	4,547	3,688	3,815	3,697
雑誌	2,023	1,841	1,675	1,223	1,224	1,140
ラジオ	1,290	1,278	1,260	1,066	1,106	1,129

※単位は「億円」です。
※テレビは「地上波テレビ」と「衛星メディア関連」の合計です。

日本の広告費の推移グラフ

四マス媒体とインターネット広告の広告費の推移をグラフにします。
2022年の広告費推移

2019年にインターネット広告がテレビを超え、2021年に初めてインターネット広告費がマスコミ四媒体広告費を上回りました。

インターネット広告費の詳細

グラフ１：インターネット広告媒体費の広告種別構成比

グラフ２：インターネット広告媒体費の取引手法別構成比

マスコミ四媒体広告費を上回ってから、インターネット広告費は高い増加率を保っています。
上記のグラフでは、以下の３点が注目できます。

1. 検索連動型広告が前年比122.2％の成長
　広告種別で見ると、検索連動型広告が9,766億円と前年比122.2％の大成長を遂げています。　インターネット広告媒体費内で39.4％と約４割を占めていることになりました。
2. 運用型広告が推定開始以降はじめて2兆円を突破
　取引手法別で見ると、運用型広告は2兆1,189億円で、前年比115.3％の二桁成長となっています。それにより、インターネット広告媒体費に占める構成比は85.4％となりました。　予約型広告は前年比117.7％、成果報酬型広告は前年比102.7％と他の手法も成長しています。
3. ビデオ（動画）広告が二桁成長
　ビデオ（動画）広告費が5,920億円で、前年比115.4％の二桁成長となりました。　うちインストリーム広告は3,456億円で、全体の58.4%と半数以上を占めています。　2023年は前年比115.7％と引き続き高い成長率を維持し、6,852億円まで増加すると予測されています。

2023年のインターネット広告費は？

2023年インターネット広告媒体費は、2兆7,908億円まで増加する見込みだと言われています。
インターネット広告媒体費は2023年も手堅く推移し、全体で前年比112.5％の2兆7,908億円まで増加すると予測されます。
参照：「2022年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」

参照元について

株式会社電通の「日本の広告費」はこちらで確認出来ます。

広告に関する資料

インターネット広告やマス媒体に関する資料を下記にまとめています。資料のダウンロードは無料ですので、ぜひご活用ください！

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