公開日：2023年03月08日　更新日：2024年03月25日

コンビニのサイネージとは？効果や出稿できるコンビニまとめ

コンビニのサイネージとは？効果や出稿できるコンビニまとめ

コンビニのサイネージとは

　デジタルサイネージは、ディスプレイを活用し、インターネットを介して映像や音楽、文字などの情報を配信できるシステムです。視認性が高く、多くの情報を大きなインパクトとともにユーザーへ訴求できるため、駅の構内やショッピングモールを中心に導入される傾向が高まっています。コンビニは日本全国に店舗があり、多くのユーザーが日々利用するため、デジタルサイネージの設置場所としても注目を集めています。
　そもそもコンビニは、食品の販売以外にも、荷物の配送や受取、銀行のATM、各種公共料金の支払い手続きなどにも対応しており、日々の生活には無くてはならない存在でもあります。そのコンビニにサイネージを設置することで、関連商材やサービスの訴求はもちろんのこと、地域と一体となった情報発信やユーザーの利便性向上などにも効果が期待されています。

コンビニのサイネージに関する資料まとめ

サイネージを扱っているコンビニの広告媒体資料を下記にまとめています。資料のダウンロードは無料ですので、ぜひお役立てください！

設置費用0円で集客効果「HESTAデジタルチャージ」設置店様・代理店様の募集 | 株式会社HESTA大倉

——————設置協力代理店様　募集（全国）——————
現在、HESTAオークラハウジング株式会社ではHESTAデジタルチャージ（モバイルバッテリーシェアリングサービス）」の設置代理店様（設置協力パートナー）を募集しております。今回初めて、販売元から直接募集の掲載です。

［内容]　
・設置先の募集・申込み手続き、サイネージ広告の募集・申込み手続き
・既存のお取引先や今後アプローチしていきたいお客様に対して、HESTAデジタルチャージを導入。
・代理店加盟費用は10万円～。※サポート体制による
・HESTAデジタルチャージ本体の設置初期費用がかからず、入口アプローチしやすい商材です。
・多種多様なパートナー様を募集しておりますが、一定の審査がございます。

［代理店メリット］
・レベニューシェア　レンタル利用料金の一部と広告収入の一部を代理店様に継続的に還元します。
・新規や既存のお客様へのアプローチがしやすい。（借りる、返す、探す、の行動で集客効果がある商材でありながら、導入のリスク・デメリットが少ない為、営業をかけやすい。）
・人の出入りがある場所であれば、アプローチの業種が限定されず、新規営業の可能性は無限大。

［設置店舗メリット］
・初期設置費０円で導入リスクやデメリットが少ない。
・災害対策　もしもの災害時に、緊急用バッテリーとして利用いただけるので、安心です。※災害基準有
・アプリで設置店の情報やホームページ・インスタを案内できるので、集客に繋がります。
・借りる、返す、探す、の行動で集客効果、認知UP。
・デジタルチャージ本体正面のサイネージで、アピールしたい動画や画像を流すことが可能。（15秒×２枠を期間限定で無償提供）
・レベニューシェア　レンタル利用料金の一部と広告収入の一部を継続的に設置店様に還元します。※申込時に取り決め
・設置店舗側で運用に手がかかることはありません。

[HESTAデジタルチャージとは]
スマホやタブレットの充電できる「移動可能なモバイルバッテリー」をレンタルするサービスです。
設置先のどこでもレンタルと返却が可能です。設置店舗拡大中！
設置店舗様は災害時のBCP対策やユーザーの来店促進、集客効果が期待できます。
レンタル操作はスマホ等でおこなうことができ、操作や決済も簡単スムーズ。各種支払い方法に対応しています。

「企業内オフィスコンビニ」のサイネージ広告　1,000ヵ所超の職域内で広告配信！ | ミニストップ株式会社

「ミニストップポケット」は企業様の職域内に設置するオフィスコンビニサービスです。
執務室や休憩室等に設置したミニストップポケットの無人レジ画面に、貴社の広告を放映いたします。
職域内にサイネージ広告を放映できるのが、この媒体の最大特徴です。

【広告に適した商品・サービス】
ＢｔｏＢ向け商品・サービス、一般消費者向け商品・サービス、給与所得者向け商品・サービス

【広告放映のメリット】
企業様の職域内で放映されるため、実務担当者様・決裁権限者様・経営者層にアプローチが可能なほか、
給与所得者に向けた告知が可能。
４分に１回のペースで繰り返し繰り返し放映されるため、商品・サービスの認知度向上が可能。

【広告放映拠点数】
１，０００ヵ所超（２０２４年２月末時点）、毎月１０～３０件のペースで設置先(放映先)が増えています

【放映拠点エリア】
主に１都３県、大阪府、愛知県、等（東京都が全体の半数以上）

【放映先企業の業種】
製造業、商社、不動産業、情報ソフトウェア業、出版社、サービス業、工場、物流施設、病院、介護施設、コワーキングスペース等
業種は多岐に渡ります

【放映期間】
４週間～　職域内で長い期間、繰り返し放映することで、認知度を高めます

【放映回数】４分に１回放映（レジ使用中は広告放映が止まります）

【リーチ数】（想定）約７２万人／月間

1日あたり約980万人の巨大コンタクトポイント「ローソン店内メディア」 | 株式会社ローソンエンタテインメント

ローソンは47都道府県全てに出店しており、全国をバランスよくカバーしております。
1日あたり約980万人、1週間で約7,400万人が来店する巨大コンタクトポイントです。

単身者・主婦を中心に、お子さまからご高齢の方まで幅広いお客さまにご利用していただく
コンビニ店内のメディアです。

＜資料記載の媒体＞
・ローソンPOSレジ画面
・ローソン店内放送
・月刊ローチケ/HMV＆BOOKS（フリーペーパー）
・ローソンストア100POSレジ画面

各媒体の詳細は資料をダウンロードしていただき、ご確認ください。

ミニストップビジョン | 株式会社博報堂ＤＹアウトドア

コンビニエンスストア初の全国店舗店内に専用ディスプレイを設置。
全国の来店客1,125万人/1週間へリーチ可能。ディスプレイはミニストップ店舗全体から見通せ、
ご来店いただいたお客さまからの視認性が高く天井メニューボードの出入り口付近にて放映する為、
リーチ力もあり、直接購買にも繋がりやすいサイネージメディアです。

・男女比率では男性約74％、女性約26％と男性がシェア高い傾向がございます。
・世代ボリュームゾーンは20代が約29％、30代が約32％と２0〜30代で約6割を超えます。

コンビニのサイネージを導入する理由と目的

　続いて、コンビニのサイネージを導入する理由と目的について紹介していきます。多くのコンビニがデジタルサイネージを導入する背景には以下のような要素が影響として考えられています。

コンビニ店舗数の滞り

コンビニは、その利便性の高さや品ぞろえの豊富さなどから、日々の生活には欠かせない存在になっています。日本フランチャイズチェーン協会によれば、2020年4月時点のコンビニエンスストアの店舗数は、全国で55,000店を超えるといわれています。
とはいえ、新型コロナウイルスの影響もあり、近年では伸び悩みが問題として挙げられ、単に出店すれば儲かるわけでも無くなってきています。店舗数の滞りが加速化すれば、コンビニ経営者が利益を生むためには1店舗当たりの売上を上げていく必要があります。この売上に関しても、近年の物価上昇の影響もあり、手広く商材やサービスを取り扱っていたとしても厳しい傾向も伺えています。
このような中で、店舗数の多さや利便性の高さを活かしたプロモーション施策として、サイネージを導入するコンビニが増加してきています。

マーケティングのデータ活用

コンビニにおけるサイネージの導入は、マーケティングのデータ活用という点でも効果が期待されています。
多くの店舗を経営するコンビニ大手は、出店している土地に応じて過去の売上実績や傾向などと合わせたマーケティングデータを持っています。どういった客層が多く、どのような商材がよく売れているのか把握することができれば、その商材やサービスに関連した情報をデジタルサイネージで訴求することで、ユーザーの購買意欲を高めることも可能です。
デジタルサイネージは、紙のチラシやパンフレットのようにタイミングに応じて差し替える手間が発生しません。全店舗共通で展開しなくとも、データにもとづいて店舗ごとに訴求を変えられる点もコンビニでサイネージが期待される理由の一つとして挙げられます。

コンビニのサイネージで狙える効果

　次に、コンビニのサイネージで狙える効果について紹介していきます。一度コンビニ内にディスプレイを設置すれば、インターネットを介して自由にプロモーション施策を行うことができるサイネージでは、以下のような効果が期待できます。

消費者の視認性の高さから売上に貢献

デジタルサイネージは、大きなディスプレイ上に映像と音楽、文字などの情報を訴求できるため、多くの情報をユーザーに伝えることが可能です。紙のポスターが掲示されているよりも視認性が高まるため、売上に直結させることが期待できます。
例えば、コンビニのレジの近くやコーヒーメーカーの周辺などに設置しておけば、消費者の目にふれる機会が高まり、ついその商材やサービスを購入してしまう可能性も高まります。また、デジタルサイネージには小型のディスプレイのものも多くあります。
これを新商品や売出し中のサービスの近くに設置すれば、購買意欲を更に高めることも期待できます。

コンテンツ・商品、サービスの認知度向上

コンビニは、駅や商業施設、学校の近隣など、立地状況や周辺環境を十分考慮した上で出店しています。そのため、コンビニがあるだけで、その場所は多くのユーザーが集まる場所といえます。なので、そこにデジタルサイネージを設置することで、コンテンツや商品、サービスの認知度向上につなげることが期待できます。
例えば、コンビニの外壁などに通行人に向けたデジタルサイネージを設置すれば、足を止めてコンビニ内に訪れるキッカケにつなげることも可能です。CMで話題の商材や、人気のアイテムなども映像を用いて訴求すれば、看板広告以上の効果も期待できます。

地域社会に根付いた情報発信

デジタルサイネージは、プロモーション施策以外にも地域社会に根付いた情報発信として活用することも可能です。
コンビニは大手企業が運営している直営店だとしても、地域との連携が欠かせません。店舗の周辺情報や観光案内、イベントごとに応じた情報発信を行うことで、地域社会とのコミュニティが活性化され、結果的にコンビニとしての売上増加につながる可能性も高まります。
このような情報発信にデジタルサイネージを活用することも効果的です。

幅広い世代にアプローチできる

また、デジタルサイネージは幅広い世代にアプローチすることが可能です。コンビニは、出店エリアによって多少属性は異なるものの、老若男女問わず多くのユーザーが集まります。このような環境下において、日々の時間帯に応じて異なるアプローチを行えば、売上増加につなげることも期待できます。
例えば、朝の出勤時間帯にはサラリーマン向けの訴求を行い、夕方は学生や主婦層に向けた訴求、夜は帰宅ユーザーに向けたアプローチを行うことも可能です。幅広い年代に対し、曜日や時間帯に応じた傾向がデータとして存在するのであれば、訴求内容を切り替え、タイミングを図った運用ができる点も魅力の一つです。

臨機応変な対応が可能な広告媒体

訴求内容を切り替え、タイミングを図った運用ができるデジタルサイネージは、臨機応変な対応が可能な広告媒体にもなり得ます。朝にコーヒーを訴求し、昼に弁当系、夜にはお酒関係を訴求するなど、消費者に向けてタイムリーなアプローチを行うためには、チラシやポスターでは限界が生じます。
その点、デジタルサイネージであればディスプレイに表示させる内容を簡単に切り替えることができるため、効率的なプロモーション施策につなげることが可能です。また、この操作は店舗ごとだけでなくコンビニの本部側で一元管理することもできます。遠方からでも操作できるため、店舗に余計な業務負担を与えず、運用していくことも可能です。

コンビニのサイネージを導入した事例

続いて、コンビニにおけるサイネージを導入した事例について、いくつか紹介していきます。

ファミリーマート

全国に約16,000店以上店舗が存在するファミリーマートでは、その内の約3,000店舗に対して2022年6月にサイネージを導入しました。主にレジ上にディスプレイを設置し、広告だけでなくニュースやクイズ、アート、ミュージックビデオ、お笑いコンテンツなど様々な情報を配信しています。
過去の店舗における実績や傾向などを鑑みた上で、地域社会に特化した情報を出し分けながら訴求することで、店舗内での商品の売上が平均で2割以上増加する結果となりました。また、サイネージを設置した店舗には設置料が支払われる仕組みを取ることで、フランチャイズなどの店舗では新たな収入源が生まれ、モチベーションとしても活用できています。
参考：株式会社ファミリーマート

NewDays

駅構内を中心にコンビニ展開しているNewDaysでは、NewDaysビジョンとして2017年から大型サイネージを設置しています。関連するKIOSKとあわせNewDaysは駅ナカにあることから、通勤や通学で駅を利用するユーザーに対してインパクトのある訴求を行うことが可能です。NewDaysを運営するJR東日本リテールネットでは、2017年時点で39駅81台の大型サイネージを設置しています。70インチサイズの横型で大型ビジョンを活用し、且つ高輝度パネルを用いて視認性を高めたサイネージが奏功し、多くのユーザーの注目を集めることに成功しています。
また、配信するコンテンツはJR東日本の電車内でも配信されているトレインチャンネルとも連動しており、メディアミックスによってユーザーにアプローチすることで、費用対効果を高めた運用を行うことも可能です。
参考： JR東日本リテールネット

トモニー

西武線の駅ナカにあるコンビニのトモニーでも、2022年からトモニービジョンとしてサイネージを導入しています。トモニービジョンでは、NTTドコモの位置情報などをもとにターゲットを判別し、広告の最適化を図ることができるLIVEBOARD Networkを活用したサイネージの運用を行っています。
LIVEBOARD Networkでは、ドコモのデータを活用することにより、デモグラフィックターゲティング配信を可能にし、インプレッション（広告視認者数）をベースにしたデジタルOOHの広告配信の実証実験が可能です。この仕組みを活用し、設置したサイネージを通してユーザーに最適な広告配信を行っています。
参考：㈱LIVE BOARD

コンビニサイネージで失敗しないために心掛けることは？

　最後に、コンビニサイネージで失敗しないために心掛けることについて紹介していきます。コンビニ内にてサイネージを活用する際には、以下の点を考慮しておくと効果的です。

サイネージの設置場所

サイネージは、映像や音楽などによって視認性を高めた訴求が可能なため、その強みや魅力を最大限活用しなければ効果にはつながりません。
例えば、いくら魅力的な映像を配信していたとしても、ユーザーが目に留まらない位置に設置したのでは、効果は半減してしまいます。一般的にコンビニにおけるサイネージの設置位置は、レジ上やコーヒーメーカーの近くが効果的です。
ユーザーの目に留まり、少しの時間でも足を止める場所があれば、その位置は効果につながる可能性が高まります。また、小さいサイズのディスプレイであれば、商品の脇に設置することも効果的です。

利用客に沿った広告・内容の展開

また、利用客に沿った広告・内容を展開していくことも重要です。朝の通勤時間帯にお酒やつまみの商材を訴求しても効果にはつながらないでしょう。一方で、朝に新作のコーヒーや昼に向けた人気のお弁当の広告を配信すれば、効果につながる可能性も高まります。
ターゲットの属性をふまえ、曜日や時間帯なども考慮しながら訴求する内容を選定していくと効果的です。

導入する店舗

その他、サイネージは設置する場所によっても効果に差が生まれてきます。
例えば、多くの人が行き交う駅ナカのコンビニと、地方の住宅地の中にあるコンビニでは対象が異なります。ターゲットが異なれば、取り扱う商材やサービス、それに伴う広告訴求内容も変わってきます。
先ほどの利用客の属性と同じく、サイネージを導入する店舗の特性を活かした運用を行うことが重要です。

まとめ

　デジタルサイネージは、映像や音楽、文字などの情報を視覚的に分かりやすく訴求できることから、多くの場所で設置が進められてきています。コンビニもその一つで、近年店舗数が滞る傾向にあることから新たな起爆剤として期待されています。店舗数が多く、利用客も多いことから、コンビニ内でも上手く活用することで、売上増加や利益拡大につながる可能性も高まります。今回紹介した内容も参考に、サイネージを効果的に活用していきましょう。

ライタープロフィール

メディアレーダー運営事務局株式会社アイズ: 国内No.1媒体資料ポータルサイト「メディアレーダー」を運営中。
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