公開日:2023年10月24日 更新日:2024年04月03日
インバウンド向けMEO対策まとめ!訪日外国人との親和性とは?
インバウンド向けMEO対策まとめ!訪日外国人との親和性とは?
インバウンド向けのMEO対策とは
インバウンド向けのMEO対策とは、訪日外国人に向けてGoogleマップを活用したマーケティング施策のことを指します。飲食店やホテル、観光地など店舗を構えたビジネスにおいて、集客増加を図る上で効果が期待されています。
インバウンド対策に活かせるMEOについて資料
インバウンドマーケティングに活用できるMEO対策の資料を下記にまとめています。
資料のダウンロードは無料ですので、気になる方はぜひご確認ください!
訪日外国人旅行者への旅ナカアプローチに最適な地図アプリ多言語検索最適化サービス
・Googleマップ、TripAdvisor、大衆点評、穷游に対応。
・中国簡体字・繁体字・韓国語・英語等マルチ言語での上位表示を支援
・店舗圏内はもちろん、上位掲載により店舗圏外の検索ユーザーへもアプローチ
・多店舗展開・チェーン展開のビジネスではマップ検索上の「面」を確保することで特に効果
・二次代理店募集
中国・台湾・香港・韓国等アジア諸国や英語圏等の訪日外国人旅行者は、日本人が海外旅行中にGoogleマップを利用する様に、旅ナカの移動手段や周辺情報の検索にGoogleマップを利用する傾向が見られます。
特に訪日インバウンド市場において最も大きなシェアを誇る中国では、自国では多くのGoogleサービスを使用することができないものの、Google Mapは「訪日時に最初にインストールするアプリ」と言われるほど利用率が高いWEBサービスとなっています。
中国簡体字・繁体字・韓国語・英語等マルチ言語でのGoogleマップ等地図アプリでの上位表示対策は、訪日旅行者の旅ナカ情報収集の行動特性から、インバウンドビジネスにおいて非常に有効な集客施策となってきています。
インバウンドの推移
訪日外国人を意味するインバウンドの需要は、2015年頃から注目されるようになり、主に店舗ビジネスにおける集客を目的に重要視されつつあります。日本は観光地の多さや安全性などもあり、世界から旅行先として人気が高まり、マーケティングを強化することによって新たな顧客層の獲得につなげる動きも加速化しています。
インバウンド需要の回復
インバウンドの需要は、近年の新型コロナウイルスの影響もあり、2019年以降大幅に下落しました。世界的に旅行や海外への入国が規制されるようになり、インバウンドに力を入れていた企業は大きな打撃を受けました。特に、飲食店やホテル、観光地などのビジネスにおいては、訪日外国人は重要な顧客層であったため、売上減少や廃業につながるケースも多くありました。ただ、新型コロナウイルスの影響は2022年以降徐々に落ち着きを取り戻すようになり、インバウンドの需要も回復傾向にあります。入国制限の解除や新型コロナウイルスの5類移行などもあり、訪日外国人も少しずつ増加し、インバウンド向けのマーケティングもあらためて重要視されてきています。
MEOとインバウンドの親和性
MEOとは、Map Engine Optimization(マップエンジン最適化)の略で、Googleの地図検索における上位表示化を図る施策のことを指します。インバウンドのマーケティング施策とも親和性が高いため、多くの企業が活用しています。
Googleマップをインバウンドに活用するメリット
MEOにおいてGoogleマップで上位表示させることは、主に飲食店やホテルなど店舗を構えたビジネスにおいて活用でき、ユーザーが地図検索を活用した際に上位に表示させることで、集客増加につなげることが期待できます。店舗ビジネスにおいて、集客数の増加は直接の売上にも影響してきます。特に、訪日外国人は必要な情報を地図とあわせて検索する傾向にあり、MEOを強化することで効率的に店舗に集客させることが期待できます。顧客が求める情報を提供するとともに、見つけやすくすることもできるため、インバウンド向けのマーケティングとしても注目されています。
インバウンド向けMEO対策
次に、インバウンド向けMEO対策の手法について紹介していきます。インバウンド向けのMEO対策は、通常のMEO対策だけではなく、以下の点を考慮しておく必要があります。
Googleマップのビジネスアカウントにて店舗を多言語登録
まずMEOを行うためには、Googleマップのビジネスアカウントを作成する必要があります。このビジネスアカウントは、店舗情報を多言語で登録することが可能です。インバウンド向けには、この多言語登録を活用すると効果的です。Googleマップで上位表示されたとしても、日本語だけでは訪日外国人に伝わらず、機会損失につながる可能性もあります。また、訪日外国人は必ずしも全て英語が通じるというわけではありません。中国語や韓国語、フランス語、スペイン語など様々な言語で設定し、最適化しておくことが重要です。
ビジネス情報に英語を併記
Googleマップのビジネスアカウントでは、先ほどふれた多言語対応を行うことができますが、ビジネスの説明や商品、メニュー、サービスなど一部の表現は自動で翻訳されないものも多くあります。このようなビジネス情報は、MEO対策における要素としても重要ですが、訪日外国人が情報収集する上でも欠かせません。そのため、自動で翻訳されない場合も想定し、英語を併記しておくことも効果的です。中国語やフランス語など、自社のターゲットとなる国が明確化されているのであれば、そのユーザー層に向けた言語を併記しておくことも重要です。
海外の主要アプリにも店舗登録
インバウンド向けには、海外の主要アプリに対して登録しておくことも重要です。訪日外国人の中には、Googleマップではなく「TripAdvisor」や「Apple Map」「Baidu」「Foursquare」などを活用して情報収集しているケースも少なくありません。MEOに力を入れてもターゲットとなるユーザーがGoogleマップを活用していなければ意味がありません。集客増加につなげるためにも、様々なアプリやサービスを活用し、顧客と接点を持つ機会を広く網羅しておくと効果的です。
キャッシュレス決済の充実化
近年の円安の影響からも、インバウンド需要は拡大傾向にあります。とはいえ、訪日外国人が日本で商品を購入したり、サービスを利用する際には、現金ではなくクレジットカードやキャッシュレス決済を活用するケースも多くあります。キャッシュレス決済は世界的にも浸透しています。Google PayやApple Payといったスマホ決済だけでなく、中国ではAlipayやWechat PayといったQR決済や、韓国ではKakao Payなども存在します。これらキャッシュレス決済を充実しておかないと、ユーザーが購入したいと思っても決済できずに終わる可能性もあります。中には情報収集の段階から利用可能な決済方法を判断材料にするユーザーもいるため、支払い方法は充実させ、強みとして訴求していくことも重要です。
Googleマップの情報を整理
Googleビジネスアカウントでは、店舗名(ビジネス名)だけでなく所在地や電話番号、営業時間など様々な情報を掲載することが可能です。特にサービス内容は、訪日外国人が訪れるか判断する材料になります。そのため、情報を整理しつつ魅力的に訴求することが重要です。間違った情報や古い情報はマイナスイメージにつながります。来店促進を行う上でも最新情報を適切に掲載していく必要があります。また、Googleビジネスアカウントでは画像も掲載できます。店舗の内観や外観、サービス内容が想起できる写真を掲載することで、言語対応しなくてもイメージを伝えることも可能です。
適切なキーワード設定
MEO対策において、適切なキーワードを設定しておくことも重要です。Googleマップで上位表示させるためには、ユーザーが検索するキーワードに関連性が高いビジネスアカウントであることが求められます。そのため、訪日外国人が検索しそうなキーワードを予想し、サービス内容などに盛り込んでいくと効果的です。特に、地図検索において地名は重要なキーワードとなります。エリアによっては所在地と近隣エリアの名前や最寄り駅の名前が異なるケースも存在します。このようなケースをふまえ、様々な地域に関連したキーワードを含めることも有効です。
国内外からの評価・口コミ
インバウンドの集客を考えた場合、国内だけでなく海外からの評価や口コミも重要な指標になります。訪日外国人は文化の違いや食事の好みなど、国によっての特色が分かれます。そのため、例え日本人からの評価が高くても、外国人から見ると違った印象や評価が出てくる可能性もあります。これは逆に、インバウンド需要を考えれば外国人からの評価が高ければ口コミで広がり、集客増加につなげることも期待できます。口コミによる特典を用意したり、口コミとセットにしたサービス展開など、体系的に評価を組み込む施策も効果的です。
Googleマップを多言語対応させる方法
Googleマップでは、日本語で入力した内容を、検索するユーザーがあらかじめ設定した言語に自動翻訳させることが可能です。ただ、全てが自動翻訳されるわけではなく、中には設定しておかなければ翻訳されない項目もあります。翻訳されない情報は、訪日外国人に伝わらず、機会損失につながる可能性も高まります。そのため、インバウンド向けのマーケティングを行う上で多言語対応は欠かせません。この多言語対応をさせるためには、ビジネスアカウントとしてではなく、一般ユーザーとしてビジネスアカウントを訪れ、修正の提案を行う必要があります。具体的な手順は以下の通りとなります。
①Googleマップの設定言語を変更
②対象の店舗情報にある「情報の修正を提案」をクリック
③指定する言語に応じたビジネス名の入力
④変更内容を保存
なお、あくまで一般ユーザーからの変更提案であるため、必ずしも変更が全て反映される訳ではないため注意が必要です。
Googleマップ広告
次に、Googleマップにおける広告について紹介していきます。Googleマップ上にも広告枠が用意されており、「渋谷 ホテル」や「横浜市 美容院」などのキーワードに応じて自社の広告を出稿することが可能です。ただ、Googleマップ広告は、リスティング広告とは異なり広告文が表示されることはありません。一方で、Googleマップ上での具体的な位置情報や現在地からの距離、店舗画像、営業状況、口コミなどの情報を広告として訴求することができます。スマホ経由では電話マークも表示させることができるため、予約や問い合わせといった直接的なアクションにつなげることも期待できます。
Googleマップ広告の設定方法
Googleマップ広告は、Google広告とGoogleビジネスアカウントを組み合わせた広告手法であるため、出稿するためにはそれぞれ設定しておく必要があります。具体的な設定方法については以下となります。
①Googleビジネスアカウントの作成
②GoogleビジネスアカウントとGoogle広告の連携
(1)Google広告の管理画面から「広告表示オプション」を選択
(2)「住所表示オプションの作成」を選択
(3)「知っているアカウントに必要な情報をリンクする」を選択
(4)Googleビジネスプロフィールアカウントを選択
(5)「続行」をクリックして完了
③住所表示オプションの設定
(1)Google広告に管理画面から「広告表示オプション」を選択
(2)「住所表示オプション」を選択
(3)「住所表示オプションの作成」というポップアップを選択
(4)ポップアップ内から「Googleビジネスプロフィール情報」を設定
これによって、Googleマップ上に広告を出稿することができます。
インバウンド向けMEO対策の注意点
インバウンド向けMEO対策には、事前におさえておくべき注意点も存在します。まず、意図的なキーワードの乱用や情報の不正確さは、インバウンド向けに限らずMEO対策においてマイナス影響につながります。地域名や業種・ジャンルなどのキーワードは、対策しすぎるあまり乱用してしまう傾向にあります。ただ、キーワードが増えれば情報が分かりにくくなり、不正確な情報にもつながりかねません。ターゲットに対して効果的に訴求していく上でも、正しい情報を適切にアピールしていくことが重要です。
まとめ
新型コロナウイルスの影響が緩和化し、インバウンド需要が徐々に回復傾向にある昨今において、MEOを活用したマーケティング施策は重要度が増してきています。訪日外国人の集客増加を図る上では、外国語対応やキャッシュレス決済の導入をはじめGoogleマップの情報を充実化させていくことが重要です。今回紹介した内容も参考に、Googleビジネスアカウントを効果的に活用し、インバウンド向けにアピールしていきましょう。
ライタープロフィール
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メディアレーダー 運営事務局株式会社アイズ
- 広告・マーケティングに特化した媒体資料のポータルサイト「メディアレーダー」のマーケティング担当。
BtoBマーケティングを始め、Web広告やリード獲得目的の施策を展開中。
「めでぃつぶ」では、広告業界の方、マーケター必見のマーケティング知識・ノウハウを発信しています。
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