YouTuberへのPR依頼方法は？案件の種類や費用、コツを紹介！

YouTuberへの案件依頼（PR依頼）

企業が、自社の商品・サービスをYouTubeでPRしたいと考えつつも、YouTubeのノウハウがない場合、YouTuber（ユーチューバー）にPRを委託することができます。これを「YouTuberへの案件依頼」または「YouTuberへのPR依頼」といいます。 YouTuberへの案件依頼では、企業がYouTuberに商品・サービスのレビューやプロモーションをしてもらい報酬を支払います。 インフルエンサーと呼ばれるレベルにあるYouTuberは、YouTubeの視聴者の関心ごとを知っているので、企業の商品・サービスの良さを効果的かつ効率的に消費者に伝えることができます。

そもそもYouTuberとは？

YouTubeに動画を投稿している人はすべてYouTuberになるわけですが、商品やサービスのPRの仕事である企業案件を請けることができるYouTuberは次のように定義できます。

■「企業案件を請けられる」という意味でのYouTuberの定義

• 1、インフルエンサーである
• 2、フォロワーが一定数以上いる
• 3、再生回数が一定数以上ある
• 4、プロの動画制作者である（プロ級の動画制作スキルを持っている
• 5、ビジネスパーソンである（ビジネスマナーを守ることができる）
• 6、ネガティブな要素がない
  
  

YouTuberへのPR依頼を検討中の方必見！YouTuber関連資料まとめ

下記では、YouTuberに依頼する際に役立つ資料をまとめています。 YouTuber別の資料や、YouTuber代行会社の資料もございますので、案件相談をご検討中の方はぜひお役立てください。

YouTuberにPR依頼するメリット

企業がYouTuberに自社商品・サービスのPRを依頼するメリットには次の3つがあります。

• 視聴者のターゲティングがしやすい
• 広告感なく情報を届けられる
• 商品・サービスの特徴をアピールしやすい

視聴者のターゲティングがしやすい

YouTuber一人ひとりには特定の固定ファンがついています。例えば、料理系YouTuberであれば主婦層、ビジネス系YouTuberであれば男性会社員、アニメ系YouTuberなら子供たちが視聴しています。 したがって企業は、「この層をターゲットにしたい」と狙っている層をファンに持っているYouTuberに案件依頼をすると、その層に容易にリーチできます。

広告感なく情報を届けられる

消費者は広告を視聴することに疲れています。そのため広告感のあるPRは消費者の拒絶反応を招くことがあります。 しかしYouTuberによる商品・サービスのPR動画は、エンターテイメントや娯楽作品、コンテンツとみなされるので、広告感を持たせずに必要な情報を消費者、視聴者に届けることができます。

商品・サービスの特徴をアピールしやすい

企業案件を得意にしている実力派YouTuberは、まるでテレビCMの制作者のように商品・サービスのアピール・ポイントを知っています。 そのため企業のPR担当者がYouTuberに商品・サービスの特徴を教えれば、アピールの仕方をいろいろ考えてくれるでしょう。

YouTuberに依頼できる内容は？

YouTuberに案件を依頼する場合、具体的に何を頼むのでしょうか。YouTuberによって得意技が異なるわけですが、次の3点は効果的な企画といえるでしょう。

• 動画タイアップ（コラボ企画）
• ギフティング
• 現地訪問・サービス体験型

それぞれの依頼内容の特徴と広告媒体資料をご紹介します。

動画タイアップ（コラボ企画）

企業はYouTuberと、PR動画の制作でタイアップすることができます。コラボ企画と呼ばれるものがこれになります。 例えばゲーム会社であれば、新作ゲームを発売するタイミングで、ゲーム系YouTuberとコラボ企画を行うことができます。YouTuberに新作ゲームをプレイしてもらい、その様子を撮影してライブ配信します。 化粧品メーカーがビューティ系YouTuberとコラボすれば、例えば、コスプレに使える化粧の方法を教える、といった企画ができます。 コラボ企画はYouTuberの想像の数だけ生み出すことができます。

ギフティング

ギフティングとは、企業が自社商品をYouTuberに提供して（ギフトして）、使っている様子を動画撮影する企画です。 YouTuberは忌憚のない意見を述べてくれる人が多いので、自社商品の使い心地のリアルを視聴者や消費者に届けることができます。 企業が、フォロワーやファンから信頼されているYouTuberとギフティング企画を実施できれば、企業はそのYouTuberが得ている信頼感をブランディングに活用することができます。

現地訪問・サービス体験型

企業がアクティブに動き回る行動系YouTuberとタッグを組めば、現地訪問動画やサービス体験型動画をつくることができます。いずれもPR効果が高い企画です。 例えば、観光業企業であれば、旅行系YouTuberに景勝地や観光スポットを訪問してもらって実況中継ふうな動画をつくってもらうことができます。テレビの旅番組のような動画をつくることもできます。 サービス企業は、YouTuberに実体験してもらう動画を撮ってもらうことができます。ヨガ教室に参加してもらう、整体を体験してもらう、コース料理を食べてもらう、ヘアカットを受けてもらう、研修を受講してもらう、といったサービス体験動画が可能です。

YouTuberへの依頼費用は？

企業が自社商品・サービスのPRをYouTuberに依頼するとき（案件を依頼するとき）、その費用はいくらくらいになるのでしょうか。 依頼費用の決め方などを含めて相場を紹介します。

依頼費用の決まり方

依頼費用は企業とYouTuberが話し合って決めるので、依頼費用の決まり方は案件ごとに異なります。企業は１）影響力や人気度、2）コンテンツの内容、3）プロモーションの難易度の3点を考慮してYouTuberと交渉してみてはいかがでしょうか。

例えば1）であれば、影響力や人気度が高いYouTuberに対しては高額のギャランティを支払い、そうでないYouTuberには低額にします。 2）コンテンツの内容ですが、これは、内容が濃いコンテンツをつくる場合に高額を支払う方法です。例えば長時間のコンテンツをつくる場合はギャランティを高くします。
3）プロモーションの難易度ですが、こちらは目標が達成困難なほど高額にします。例えばYouTuberにライブ配信をしてもらい、視聴者が1,000人を超えたら定額ギャランティに加えてインセンティブを支払う、という形にしてもよいでしょう。

フォロワー単価とは？

フォロワー単価は、先ほど紹介した影響力や人気度に応じて依頼費用を決める方法と似ています。フォロワー1人につき「いくら」と決めて、フォロワーが多いYouTuberに高額ギャランティを支払い、少ないYouTuberには低額にします。 フォロワー単価が有効なのは、フォロワーの人数がYouTube動画視聴者数にほぼ比例するからです。YouTuberを起用した商品・サービスPR動画の効果は、視聴者が多いほど大きくなるので、フォロワーがより多いYouTuberにより多額のギャランティを支払うのは理にかなっています。

フォロワー数別の費用相場

フォロワー単価の、フォロワー数別の依頼費用の相場は次のようになります。案件1件あたりの金額になります。

■フォロワー数別の依頼費用の相場（案件1件あたり）

• 数万人：数千～数万円
• 数十万人：数十万～数百万円

金額に幅があるのは、依頼費用は最終的に企業とYouTuberが交渉して決まるからです。 したがって、フォロワー数が数万人のYouTuberでも、フォロワーたちの特徴が似通っていたり、フォロワーの熱量が高かったりする場合は、数万円を超えて数十万円を支払ってもよいでしょう。 フォロワーたちの特徴が似通っていると、その層をターゲットにしている企業の商品・サービスがよく売れます。フォロワーの熱量が高いとYouTuberが高く評価した商品・サービスの購買率が上がります。 数十万人のフォロワーを持つYouTuberのギャランティが数百万円になることがあるのは、そのようなYouTuberが少ないからです。テレビCMでは有名芸能人を起用するほど制作費が高くなりますが、YouTuberを使ったPR動画でも同じことが起きます。

依頼内容別の費用相場

YouTuberへの依頼費用は依頼内容によっても異なります。依頼内容別の案件1件あたりの依頼費用の相場は次のようになります。金額に幅がありますが、これは同じ依頼内容でも人気YouTuberとそうではないYouTuberで差が生まれるためです。

• プロモーション動画をつくる：数万～数十万円
• 商品のレビュー動画をつくる：数千～数十万円
• YouTuberのオリジナル動画に商品を使うシーンを挿入する：数千～数万円
• YouTuberに自社のイベントに出演してもらう：数十～数百万円
• YouTuberにライブ配信をしてもらう：数万～数十万円

• YouTuberに依頼する方法は？

  YouTuberに商品・サービスPR動画の制作（企業案件）を依頼する方法として次の3つが挙げられます。

  • 直接依頼する
  • YouTuber事務所に依頼する
  • インフルエンサーマッチングサービスを利用する

  自社の状況や、どういった案件を依頼したいかにによって、依頼方法を変えることもできますので、YouTuberへの案件依頼をご検討中の方はぜひ参考にしてください。

直接依頼する

企業のPR担当者がYouTuberのYouTube動画をみて「いいな」と感じたら、直接依頼することができます。YouTubeにはコメント機能があるので、「連絡をください」というコメントを投稿することで接触することができます。 また企業案件を手がけているYouTuberのなかには、自身のYouTube番組の自己紹介欄にメールアドレスを記していることがあるので、そこに連絡することができます。 直接依頼は中間マージンが発生しないのでコスト削減効果がありますが、YouTuber選定リスクがあります。YouTuberの質は玉石混交の部分があるので、直接依頼で良いYouTuberと出会うには「選定の目」が必要になります。

YouTuber事務所に依頼する

YouTuberが事務所に所属している場合、企業のPR担当者はその事務所に依頼することができます。 YouTuber事務所に依頼する場合、企業どうしの契約になるのでビジネス上のトラブルを回避しやすいでしょう。またYouTuber事務所がすでにYouTuberのクオリティをチェックしているので良いYouTuberと出会える確率が高くなります。 その一方でYouTuber事務所を経由した依頼は中間マージンが発生するのでコスト高になるデメリットがあります。
【関連記事】インフルエンサー事務所のおすすめ71社一覧

インフルエンサーマッチングサービスを利用する

インフルエンサーマッチングサービスの利用は、「直接依頼」と「YouTuber事務所依頼」の中間に位置します。 インフルエンサーマッチングサービスは、企業のPR担当者が、マッチングサイトに登録しているYouTuberのなかから選ぶ方法です。依頼費用の交渉などは企業とYouTuberが直接行い、契約が成立したときにインフルエンサーマッチングサービス側に手数料を支払います。その手数料の額は一般的に、YouTuber事務所に支払う中間マージンよりも低額です。 インフルエンサーマッチングサービスは登録しているYouTuberの実績を公表しているので、企業は自社のPRに合ったYouTuberを探すことができます。 ただしインフルエンサーマッチングサービスの運営会社は、登録しているYouTuberの質を保証しないことが多いので、リスクはYouTuber事務所依頼より高くなるでしょう。
【関連記事】インフルエンサーのマッチングプラットフォームサービスのまとめ

YouTuberとのPR依頼で効果を出すコツ・注意点

企業がYouTuberに自社商品・サービスのPRを依頼するときは、次の5つの点に注意しましょう。

視聴者の属性を確認する

企業のPR担当者は、YouTuberのフォロワーやファンなど視聴者の属性を確認しましょう。自社のターゲット客の特性と、視聴者の属性がマッチしたときに初めてPR効果が生まれるからです。 確認すべき視聴者の属性は、性別、年齢、地域、興味関心などです。YouTuberは自分の視聴者の属性を把握しているものなので、企業のPR担当者は率直に「あなたのフォロワーやファンの特性を教えてください」と問い合わせることができます。

YouTubeガイドラインに則る

企業のPR担当者はYouTuberに、YouTubeが定めるガイドラインに則ったPR動画を作成してもらう必要があります。YouTubeは違反行為や不正行為を定めていて、ガイドラインに抵触した動画を投稿すると削除されることがあります。 YouTubeガイドラインに違反して削除された場合、PR動画の効果が得られないだけでなく、企業のブランドにも傷がつきます。 企業のPR担当者はYouTuberを選定するときに、YouTubeのガイドラインについてどのように考えているか尋ねましょう。
参考：YouTube のコミュニティ ガイドライン

ステマに気を付ける

ステルスマーケティング（ステマ）動画とは、PR動画なのにPRではないと嘘をつく動画のことです。例えば、企業案件なのに、YouTuberが「自分の意思でこの商品を買った」と言い、なおかつ、その商品を高く評価したらステマと認定される可能性があります。 ステマ動画がすぐに違法になるわけではありませんが、これが発覚すると企業は世間から非難されるでしょう。
【関連記事】ステマ規制とは？対象例や違反しないための対策を分かりやすく解説！

視聴者のインサイトを確認する

インサイトとは洞察、本質を見抜く力といった意味です。企業のPR担当者は、視聴者がどのような意図や気持ちでそのYouTuberの動画をみているのか、といったところを確認しましょう。 例えば、視聴者の多くが「このYouTuberはいつも信頼できる情報を提供している」と感じていれば、企業は安心してこのYouTuberに自社商品・サービスのPRを任せることができます。 その逆に、視聴者が「このYouTuberは嘘ばかりいっているが、面白いからみている」とか「このYouTuberの言動は不愉快だが、なぜかみてしまう」といった負の感想を持っていれば、企業は自社商品・サービスのPRを任せることはできないはずです。

公開後の修正ができない

企業のPR担当者は「YouTuberがつくったPR動画を公開したら修正できない」と覚悟しておきましょう。もちろん公開後にPR動画に不具合な点がみつかったらYouTubeから削除できますが、視聴者がすでにそのPR動画をコピーしていたら無段で公開されてしまうかもしれません。 企業のPR担当者は、完成したPR動画をチェックするだけでなく、企画や制作の段階からPR動画づくりに携わり、問題がないか確認しながら進めていったほうがよいでしょう。