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公開日：2023年05月31日

認知拡大のためのプロモーション施策について注意点や成功事例を解説！

認知拡大のためのプロモーション施策について注意点や成功事例を解説！

認知拡大が重要視される理由

　自社の商材やサービスを購入・申し込みといったコンバージョンにつなげるためには、まずはユーザーに認知してもらう必要があります。どれだけ魅力的な商材や、他社に比べて効果が期待できるサービスだとしても、それが適切にユーザーに認識されなければコンバージョンにはつながりません。認知度拡大は売上増加や利益拡大につなげる上で欠かせない、マーケティング施策の第一歩となります。
　一方で、認知度拡大を図ることができれば、キャンペーンや割引などを行わなくとも自然とコンバージョンにつながる可能性も高まります。このように、自社のマーケティングやプロモーション施策を考える上で、認知度は重要なカギとなります。

認知度と知名度の違い

　認知度と近しい言葉に知名度というものも存在します。マーケティングやWeb担当者の中にはどちらも同一のワードとして認識しているケースも少なくありませんが、認知度と知名度は本質的に異なる意味を持ちます。それぞれについて紹介していきます。

認知度

認知度とは、企業に対して何を行っている会社なのか、どういったサービスを提供する会社なのかを具体的に理解していることを指します。これは、商材やサービスであっても同様で、対象の商材がどういったもので、金額はいくらぐらいし、サービスを活用することでどういったシーンで役立つのかなどを詳細まで把握している状態のことを意味します。
さらに、認知度が高いということは、その商材やサービスについて詳細まで把握するユーザーが多いということになります。

知名度

これに対して知名度とは、企業の名前や商材やサービスの名称がユーザーに知られている度合いのことを指します。あくまで企業名や商材・サービス名を知っている状態となるため、認知度のように具体的な業務内容や特徴、価格などまで把握しているとは限りません。つまり、知名度よりも認知度の方が企業名や商材・サービス名をより詳細に把握していると捉えることができます。
とはいえ、知名度が上がらなければ認知度も上がりません。そのため、認知度を高めるためにはまず知名度を上げるための施策を講じる必要があります。

認知拡大向けプロモーション施策の資料まとめ

　認知拡大を目的としたプロモーションを実施する際に、施策策定の役に立つ資料を下記にまとめています。また、特定のターゲット層への認知拡大に向いているメディアの資料もございます。資料のダウンロードは無料ですので、是非お役立てください！【メーカー様必見】催事イベントでターゲット層に訴求（美容健康/雑貨/食品/買取） | 株式会社ニッセンLINX

催事・ロケーション支援とは

大型スーパー、郵便局や温浴施設、などの生活動線上のリアルな現場において、長机1台程度の省スペースを活用して展開する対面型プロモーション媒体です。デジタル広告とは異なり、ターゲット層へ直接商品やサービスを体験してもらう場を提供します。化粧品、食品、サプリメントなどの実体験が重視される商材を中心に、対面による訴求を促進することで、認知拡大から獲得までをワンストップで実現するオフラインメディアです。

催事・ロケーション支援の特徴

最大の特長は、お客様に直接商品を試していただける「リアルな体験」の提供です。郵便局やスーパーといった信頼性の高い施設内で展開するため、安心感を持って足を止めてもらいやすく、その場で深いコミュニケーションが可能です。また、単なる認知向上にとどまらず、対面セールスによって通販商品の定期購入を直接促したり、店舗への来店誘致を行ったりと、最終的なコンバージョンに直結するダイレクトなアプローチが可能です。

ユーザー・読者の属性

ターゲット：女性全般,シニア・高齢者,ファミリー

催事・ロケーション支援の強み・メリット

Web上では伝わりにくい「味・香り・質感」を瞬時に伝え、顧客の心理的なハードルを下げられる点です。その場で疑問を解消できるため納得感が高まり、LTV（顧客生涯価値）の高い優良顧客の獲得が期待できます。また、短期間でダイレクトな反応が得られるため、新商品のテストマーケティングやブランディングにも有効です。デジタルの獲得効率が鈍化している現代において、確実にターゲットへ届く強力な販促手段となります。

催事・ロケーション支援の広告・料金メニュー

資料を御覧くださいませ。

課金形態

その他

料金・費用

資料ダウンロードのうえご確認ください。

【ファミリー層/単身者層向け】マンションのエレベーターサイネージで効果的に訴求！ | エレベーターメディア株式会社

LiftSPOT＜エレベーター内音声付サイネージ＞とは

閉鎖空間だから見てしまう、第３世代のOOH広告媒体「LiftSPOT（リフトスポット）」は
エレベーター内のデジタルサイネージです。
エレベーター内は閉鎖空間のため、おしゃべりやスマホを見ることは少なく、
表示階数を見る傾向にある環境下です。
音声付動画広告は高い視聴効果が見込めます。
オンタイム、オフタイムの生活動線で繰り返し視聴いただき、
"注目→興味→検索"まで到達するメディアです。

LiftSPOT＜エレベーター内音声付サイネージ＞の特徴

全国のマンションを中心に、エレベーター内で音声付き広告を放映できます。

居住者が日常的に利用するエレベーター空間で、ファミリー向け商材・生活サービス・教育・消費財などを効果的に訴求可能。

ファミリー層、単身者、共働き世帯など、日常生活の中で自然に広告接触を生み出し、認知拡大やサービス理解促進にご活用いただけます。

都道府県単位、自治体単位など、商材やターゲットに応じた配信にも対応しています。

ユーザー・読者の属性

ターゲット：高所得・富裕層,主婦（ママ）,ファミリー

LiftSPOT＜エレベーター内音声付サイネージ＞の強み・メリット

エレベーターの中というのは毎日乗るためフリークエンシーが高く、
音声により強制視聴させられる仕様なので、繰り返しリーチされることで
【認知させ、興味を持たせ、検索まで至る】貫通力も抜群です。
そのような特徴を持ちつつ、1台1,000円～の価格帯で1ヵ月の放映ができ（一部希少セグメント除く）、
放映後はどれだけの人数にリーチされたかのレポートを無償提供します。

LiftSPOT＜エレベーター内音声付サイネージ＞の広告・料金メニュー

【価格例】
東京都の全ファミリーマンションでの1ヵ月放映は184万円、全マンションでの放映は700万円

【物件種別】
・住居マンション
　　…分譲マンション、ファミリー向け、単身向け、駐車場有無
　　…高所得

・オフィスビル
・医療施設
・介護施設

【エリア別】
・全国
・中京圏
・東京23区　etc

上記以外のカスタム配信も可能
例:横浜市と23区、福岡県全域等、ある程度の規模で可能

プラン・メニュー

媒体資料ダウンロードのうえご確認ください。
広告効果を測定する調査メニュー（BLS）も20万円からご用意しております。

料金・費用

資料ダウンロードのうえご確認ください。

【OOH広告で認知拡大！エンタメ業種にも！】渋谷・秋葉原エリア大型屋外サイネージ | 株式会社京王エージェンシー

渋谷エリア最大級の大型屋外サイネージ【渋谷メガウォール】と、秋葉原の大型サイネージ【秋葉原ワイドウォール135°】の媒体資料です。
通行量の多いエリアで、認知拡大を図りたい方必見です！

また、渋谷・秋葉原といったエリアの特性上、エンタメ業種様との親和性も高い媒体となっております。

詳細は、資料ダウンロードの上、ご確認ください。

【製造業向け】14万人超の会員に直接届く独占メールマガジン広告でリード獲得 | Tebiki株式会社

現場改善ラボとは

製造業や物流、介護、飲食、ホテル等で働くデスクレスワーカー（デスクを持たない人たちが働く産業）の方々向け会員数は14.3万人（2025年11月時点）のオンラインメディアです。
BtoBのリード獲得施策や認知拡大、メルマガ配信、イベント・ウェビナー施策等、様々なコンテンツを取り扱っています。

現場改善ラボの特徴

現場改善ラボの独占メールマガジン広告は、製造業を中心とした14万人超の会員へ直接アプローチできる広告メニューです。会員の59%が製造業従事者で、49%以上が課長以上の決裁者層です。HTMLとテキストメール双方での一斉配信により、イベント集客やカタログダウンロードへの確実な誘導が可能です。

メディア・媒体データ

会員数：143,821名

ユーザー・読者の属性

ターゲット：社会人・OL,経営者

現場改善ラボの強み・メリット

製造業を中心とした法人向け、BtoBの訴求に強いメール広告です。会員の49.6%が課長以上の役職者であり、決裁権者に直接メッセージを届けることが可能です。

現場改善ラボの広告・料金メニュー

会員向けの1社独占のメールマガジン広告です。配信通数に応じて個別見積となります。

【参考見積】
配信通数：50,000通
配信費用：750,000円（税別）

課金形態

配信数課金

料金・費用

資料ダウンロードのうえご確認ください。

【BtoB広告】その広告、オフィスの中へ｜QRで施設別に反応計測 | 株式会社Kamily

Cupnication（カップニケーション）とは

Cupnicationは、中小企業からエンタープライズまで、B2Bで企業認知拡大とリード獲得を目指す担当者向けに、社内・入館管理されたオフィス内のビジネスコミュニティで、決裁者を含むビジネスパーソンにスポンサーメッセージを届けるBtoB広告メディアです。施設が承認した紙コップを接点として活用し、専用QRコードから拠点・クリエイティブ別の反応をO2Oで計測、企業認知向上につなげます。

Cupnication（カップニケーション）の特徴

一般の通行空間ではなく、社内・入館管理された職場の中に広告接点をつくります。働く人が自ら手に取るカップを媒体とし、専用QRコードによって拠点・クリエイティブ別の反応を比較できます。掲載内容は展開前に施設側が確認します。

ユーザー・読者の属性

ターゲット：社会人・OL,高所得・富裕層,経営者

年齢：20代～60代

性別：男女

Cupnication（カップニケーション）の強み・メリット

1拠点・1カ月：9万円（税別）から

料金には、施設確認、3Dプレビュー、専用QR設定、制作・納品手配、反応レポート、終了後レビューが含まれます。実施拠点や条件により料金が異なるため、詳細はお問い合わせください。

Cupnication（カップニケーション）の広告・料金メニュー

プラン・メニュー

・1拠点キャンペーン
・複数拠点キャンペーン
・クリエイティブ比較キャンペーン

届けたい職場、期間、メッセージに応じて設計します。スポンサーのカテゴリーおよび掲載内容は、展開前に施設側の確認・承認が必要です。

課金形態

期間課金,掲載課金

料金・費用

資料ダウンロードのうえご確認ください。

【食品・消費財・スポーツブランド向け】Z世代向けスポーツアプリ高校・大学で利用 | クライムファクトリー株式会社

学生アスリートに直接届く、Z世代向けスポーツアプリ「Atleta（アトレータ）」とは

高校生・大学生アスリートを中心に、月間約4万人が利用するスポーツチーム向けプラットフォーム「Atleta」です。
食品・飲料・スポーツ用品をはじめ、Z世代向け商材の認知拡大から購買促進まで幅広く対応。
アプリ広告に加え、メール配信、タイアップ記事、サンプリング、調査・ウェビナーなど、多彩なプロモーションをご提案します。

学生アスリートに直接届く、Z世代向けスポーツアプリ「Atleta（アトレータ）」の特徴

■Atletaの特徴
・累計ユーザー数24万人以上に利用され、月間PV数は800～900万PV超え

・高校生アスリート中心に月間約５万人へリーチ

・利用者の85.4％が毎週利用、61.2％が毎日利用

・選手だけでなく保護者・指導者にも同時訴求可能

・競技・年代・性別によるターゲティング可能

・コンディション管理やスケジュール確認時に自然な広告接触を実現

メディア・媒体データ

月間PV数：8,000,000

月間UU数：5万

会員数：20万

ユーザー・読者の属性

ターゲット：男性全般,女性全般,学生

年齢：10~20代

性別：男性・女性

学生アスリートに直接届く、Z世代向けスポーツアプリ「Atleta（アトレータ）」の強み・メリット

Atletaは、高校・大学を中心に2,300チーム以上、累計23万人以上が利用するスポーツ特化型プラットフォームです。
月間約5万人のアクティブユーザー、800〜900万PVを誇り、10〜20代が約9割を占めます。
体調管理・食事記録・スケジュールなど日々利用されるため、高い接触頻度と継続的なブランド訴求を実現。
選手以外にも指導者・保護者にアプローチでき、スポーツ関連商材との親和性が高いです。

学生アスリートに直接届く、Z世代向けスポーツアプリ「Atleta（アトレータ）」の広告・料金メニュー

Atletaでは、アプリ内バナー広告（4種類）、メール広告、サンプリング、タイアップ記事、アンケート調査、ウェビナーなど、目的に応じたプロモーション施策をご提供しています。
バナー広告は30万円（税別）から、メール広告は20万円（税別）から出稿可能。
認知拡大から購買促進、商品体験、リード獲得まで一貫して支援します。

商材やご予算に合わせた最適なプランをご提案いたします、お問い合わせください。

プラン・メニュー

・アプリ内バナー広告（4種類）
・メール広告
・サンプリング
・タイアップ記事
・アンケート調査
・ウェビナー
など、目的に応じたプロモーション施策をご提供しています。
バナー広告は30万円（税別）から、メール広告は20万円（税別）から出稿可能。
認知拡大から購買促進、商品体験まで一貫して支援します。
商材やご予算に合わせた最適なプランをご提案いたしますので、お気軽にお問い合わせください。

課金形態

期間課金,掲載課金,その他

料金・費用

資料ダウンロードのうえご確認ください。

【SNS活用×女性インフルエンサータイアップ】Castbookサービス資料 | バリューコマース株式会社

Castbook（キャストブック）とは

Castbookは、企業の商品やサービスをSNS上で効果的にPRするために、
インフルエンサーのキャスティングを行うマッチングサービスです。

公募、指名、ギフティング（おまかせ）の3プランがあり、
案件の募集・進行・投稿管理・レポートまでワンストップで対応。

Instagramを中心に、認知拡大や購買促進を図るマーケティングを支援します。

※代理店の方もぜひご覧ください。

Castbook（キャストブック）の特徴

マッチング精度と手軽さが両立されており、
一律単価制・フォロワー単価制のどちらにも対応し、コストを抑えながら効果的なPRが可能です。
投稿管理やレポート作成もお任せでき、企業の工数削減と品質向上を実現します。

公募プランでは、掲載内容に同意した熱量の高いインフルエンサーがを募ることができます。
公募リストは無料で確認でき、希望に合わなければキャンセルも可能です（マッチング成立まで費用不要）。

ユーザー・読者の属性

ターゲット：男性全般,女性全般,社会人・OL

年齢：10代～50代

性別：女性 95%

Castbook（キャストブック）の強み・メリット

Castbookの強みは、弊社独自の審査を通過した質の高いインフルエンサーと、
企業の予算や目的に応じた柔軟なプラン提案にあります。

投稿内容の下書きチェックや配送代行までサポート。
独自システムも用いた案件管理により、施策立案やディレクション対応まで、
手間をかけずに効率的なインフルエンサー施策を実施いただけます。

Castbook（キャストブック）の広告・料金メニュー

資料ダウンロードのうえご確認ください。

プラン・メニュー

・マッチングプラン（公募）
・マッチングプラン（指名）
・ギフティングプラン（おまかせ）（※10名以上～対応可能）

課金形態

クリック課金,掲載課金,その他

料金・費用

資料ダウンロードのうえご確認ください。

【化粧品メーカー様】女性用カラートリートメントの認知拡大＆口コミ収集で売上昨対超えに成功した施策の事例 | 株式会社ファンくる

新商品の認知拡大や口コミ収集にお困りの企業様必見！
モニター集客型プロモーションサービス「ファンくる」の事例をご紹介します。

✔ 新商品の発売にあたり、顧客認知を拡大したい
✔ 店頭POPや販促に活用できる口コミを収集したい
✔ 消費者のリアルな声で販売力を高めたい

そんな課題に応える施策が「体験型プロモーション」です。

実際に女性用カラートリートメントの事例では、
・350名のアンケート結果を獲得
・使用実感やポジティブな口コミを多数収集
・口コミをPOPに掲載し、店頭販促の販売力を強化
・SNSや店頭で話題となり、前年対比売上アップを達成

といった成果を実現しました。

詳細事例はぜひ資料をダウンロードしてご覧ください。

【主婦／女性／ファミリー】全国7400店で動画で届くドラッグストア横断サイネージ | 株式会社新東通信

ドラッグストア横断サイネージAds【Cross Retail Signage】とは

全国の主要ドラッグストア約7,400店舗・最大約39,247面を横断し、日常の買い物動線上で生活者へ広告を届ける国内最大級のリテールサイネージメディアです。店頭商品の販促に加え、保険・金融、通信、旅行、教育など、店舗で販売されていないサービスの認知拡大やWeb送客にも活用できます。

ドラッグストア横断サイネージAds【Cross Retail Signage】の特徴

30～60代女性・主婦層を中心に、健康、家計、子育て、教育、余暇などへの関心が高い生活者へ、日常的に利用するドラッグストアで接触できます。最大約39,247面のネットワークを活かし、複数チェーンを横断して大規模に情報を発信。TVCMやWeb広告を店頭接点で補完し、サービスへの興味・関心を高めます。

ユーザー・読者の属性

ターゲット：女性全般,主婦（ママ）,ファミリー

ドラッグストア横断サイネージAds【Cross Retail Signage】の強み・メリット

ドラッグストアで取り扱いのないノンエンデミック商材でも、暮らしに寄り添う文脈で自然に訴求できることが強みです。全国約7,400店舗・最大約39,247面を通じて、認知拡大から興味喚起までを効率的に支援。QRコードを活用し、Webサイトへの送客、資料請求、予約、見積もり、申込みなど、次の行動へつなげられます。

ドラッグストア横断サイネージAds【Cross Retail Signage】の広告・料金メニュー

全国の主要ドラッグストアを横断し、最大約39,247面へ配信可能。対象チェーンや接触カテゴリを目的・予算に応じて組み合わせ、1週間単位から展開できます。15秒基準・CPM500円の高いコスト効率で、保険・金融、通信、旅行、教育などの認知獲得やWeb送客を支援します。※出稿には媒体社・各チェーンの審査があります。

料金・費用

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【アソビュー！】全国レジャー施設でのサンプリング・OOH・タイアップイベント企画 | アソビュー株式会社

アソビュー！オフラインプロモーション媒体資料とは

アソビュー！は、レジャー・遊び・体験スポットを検索・予約できる、日本最大級の遊び予約サイトです。
全国の提携施設（キッズパーク・温浴・遊園地等）のネットワークを活用し、WEBと連動したリアルな場でのサンプリングやイベント、OOH展開を支援します。

アソビュー！オフラインプロモーション媒体資料の特徴

▪️パパ・ママ層へリーチ
▪️日常を離れた“遊び”の場での特別な体験機会の提供
▪️施設オーナー、管理者へのアプローチ

国内最大級の遊び予約サイトでのオンライン施策と組み合わせ、
プロモーションの最大化を図ることが可能です。
「今から遊びに行く」という意欲の高い層に対し、最適なタイミングと場所でブランド体験を提供できるのが最大の強みです。

メディア・媒体データ

月間PV数：3,800万

月間UU数：1,200万

会員数：2,022万

ユーザー・読者の属性

ターゲット：男性全般,女性全般,ファミリー

年齢：20代〜50代

性別：男性・女性

アソビュー！オフラインプロモーション媒体資料の強み・メリット

▪️全国の施設オーナーとの強力なリレーション
各施設との交渉〜運営まで一括対応。
レジャー施設やキッズパークなど人気施設でのプロモーションをスムーズに実現します。

▪️620種類以上の幅広いジャンル
キッズパークや温浴施設など、目的に合わせた最適なスペースをご提案。
ファミリー層やZ世代など、狙ったターゲットへ確実にリーチします。

アソビュー！オフラインプロモーション媒体資料の広告・料金メニュー

■サンプリング
豊富なリレーションによる大型展開。

■タッチ＆トライ
予約データに基づき最適なプロモーションスペースを提案。

■イベント
イベントスペースの活用や施設内カフェでのコラボ商品販売など独自施策の実施。

■OOH
大型看板・サイネージや特設掲出の調整。

■タイアップ広告(オンライン)
アソビュー！内に特設ページを設置。
デジタル上でもブランド接点を確保し、認知拡大やリアルへ送客。

課金形態

期間課金,配信数課金,その他

料金・費用

資料ダウンロードのうえご確認ください。

認知拡大で得られるメリット

　次に、認知度拡大によって得られるメリットについて紹介していきます。認知度拡大は、自社の商材やサービスにおけるコンバージョンにも大きく影響してきます。またそれ以外にも以下のような利点が期待できます。

ブランディング効果

まず、認知度の拡大によってブランディング効果を期待することが可能です。ブランディング効果とは、自社の商材やサービスに対してユーザーから一定の評価を受けることを指します。これにより、自社の商材やサービスが広く認知され、マーケティングやプロモーション施策においても他社と差別化ができ、優位に立つことが可能になります。
この商材であれば〇〇、このサービスであれば〇社の方が良いといった認知につながれば、特にキャンペーンや割引などを行わなくともコンバージョンにつながるようになり、競合他社との価格競争においても優位に立つことも期待できます。

商品・サービスの購入に繋がる

認知度拡大は、商材の購入やサービスの申し込みといったコンバージョン獲得においても効果が期待できます。ユーザーは、何か新たに購入や申し込みを行う際に、知らないものよりも知っているものから選択する傾向にあります。
そのため、まずは自社の商材やサービスの特徴や強み、価格、メリットなどについて知ってもらい、且つ理解してもらう必要があります。これが認知度につながり、認知度が拡大すれば、その分だけコンバージョンにもつながりやすくなります。

ファンの獲得と社会への浸透力

また、認知度拡大は新たなファンの獲得と社会への浸透力という面でも効果が期待できます。商材やサービスが広く認知されれば、「この商材を買うなら〇〇」「このような場合には〇〇のサービスしかない」といったユーザーが増加し、リピーターはもとよりファン化として囲うことができます。このようなファン化したユーザーが増えれば、アップセルやクロスセルも期待でき、この業界であれば〇〇といった社会的地位を確立することも可能になります。

話題性による顧客範囲の拡大

認知度の拡大は、その話題性による新規顧客範囲の拡大にもつながります。近年、スマートフォンの普及やSNSの浸透などにより、話題性の高い商材やサービスは一気に拡散される傾向にあります。そのため、口コミなどと合わせて広くユーザーに訴求できれば、認知度拡大とともに新たな顧客範囲を拡大させることも期待できます。

認知拡大において抑えるべきポイント

　続いて、認知度拡大において抑えるべきポイントについて紹介していきます。闇雲に広告・プロモーション施策を行っても、認知度拡大にはつながりません。以下の点を考慮しながらマーケティング戦略を立てていくことが重要です。

目的の明確化

認知度拡大を図る上で、まずは自社の目的を明確にすることが重要です。例えば、自社の商材やサービスに対する認知度拡大と企業名を対象としたものでは、アプローチ方法が異なる場合もあります。また、認知度拡大だけに注力するあまり、最終的なコンバージョン獲得による売上増加や利益拡大が疎かになる可能性も起こり得ます。そのため、まずは何を目的にマーケティング戦略を立てるか明確化する必要があります。

ユーザーとのコミュニティを設置する

メリットでもふれたように、認知度拡大によってユーザーのファン化が期待できます。とはいえ、そのためにはユーザーと連携できるコミュニティを設置することが重要です。会員向けのページを構築したり、SNSを活用し、専用アカウントを運用することも効果的です。
このような場所で登録したユーザーに対して情報発信を行うことで、自然とユーザーのファン化につながり、コンバージョン獲得だけでなくファン経由の新規顧客の獲得など好循環につなげることが可能です。

自社ブランドのイメージの統一と継続

認知度拡大を目指すにあたり、自社の商材やサービスにおけるブランドイメージを統一、継続していくことも重要です。例えば、自社の企業イメージと商材やサービスのブランドイメージが大きく異なる場合、企業名と商材名やサービス名が連想しづらくなり、効果的な認知度拡大につながらない可能性も起こり得ます。そのため、出来る限り商材やサービスのブランドイメージは企業イメージと統一化を図り、相乗効果につながるよう構築していくと効果的です。
また、認知度拡大は一朝一夕で出来るわけではありません。効果が出ないからといって短期間に何度もブランドイメージを作り変えると、かえってユーザーに浸透せずマイナス影響につながることもあります。認知度拡大は、長期的な視点にて継続していくことが重要です。

適切なサービスを利用する

マーケティングや広告プロモーション施策は多岐に渡り、Webに特化したものでも最適な選択が難しい傾向にあります。とはいえ、自社の商材やサービスにマッチしないアプローチであれば、工数や広告コストを無駄にするだけで終わってしまいます。そのため、まずは自社の目的に立ち返り、商材やサービスの特性を活かして適切なマーケティング・プロモーション施策を活用することが重要です。

ターゲットに最適化したアプローチ

目的をふまえ、マーケティングや広告プロモーション施策を適切に運用していくためには、ターゲットに最適化したアプローチが求められます。例えば、自社の商材やサービスに対するターゲット層が高齢者向けなのであれば、若年層が多いSNSを活用した広告運用やマーケティング施策は間違った結果につながる可能性が高まります。
一方で、ターゲット層を明確化し、そのターゲットが多く集まるチャネルを活用した訴求を行えば、費用対効果を高めた運用につなげることも可能になります。なお、ターゲットに関してはペルソナ分析なども参考に、詳細まで設定しておくと効果的です。

競合他社との差別化

認知度拡大のためには、競合他社との差別化も重要な要素となります。商材やサービスの特性、機能、メリットなどに明確な違いを生みだすことができれば、その違いを訴求することで認知度拡大のキッカケにすることが可能です。価格だけではなくサポートの充実など、ユーザーが抱える不満や悩みなどを解決する強みを訴求できれば、認知度向上につながる可能性も高まります。
とはいえ、業種業態によっては競合他社との差別化が難しいケースも少なくありません。そのため、認知度拡大につなげるためには、いかに競合他社との違いを明確化できるかが重要になります。

効果測定による広告効果の可視化

認知度拡大のためにWeb広告をはじめWebマーケティング施策に取り組む企業も少なくありません。Webマーケティング施策は、数値やデータをもとに効果測定を行うことで、広告効果の可視化につなげることが可能です。このような数値やデータにもとづくユーザー行動の可視化は、認知度拡大のヒントを見つけることにもつながります。
クリック率の高い広告クリエイティブの確認や、ホームページ内での遷移状況を把握できれば、新たなプロモーション施策だけでなく商材やサービスの改善にもつなげることも期待できます。様々な媒体に広告出稿するとともに、反響を確認しながらPDCAサイクルを回していくと効果的です。

ターゲティング機能を十分に活用する

また、Webマーケティング施策は、ターゲティング機能を活用することで、性別や年齢、地域といったユーザー属性だけでなく、過去の行動履歴や趣味嗜好などに応じて訴求を行うことも可能です。このようなターゲティング機能を、自社の目的をふまえて活用することで、広告効果を最大化させることも期待できます。認知度拡大のためには、広くユーザーに訴求することが重要です。
とはいえ闇雲に実施しても無駄なコストで終わる可能性も起こり得ます。多くの企業の場合、広告予算は限られていますので、費用対効果を高めた運用につなげる上でもターゲティング機能を十分に活用すると効果的です。

認知拡大のプロモーション施策・方法

　続いて、認知度拡大のプロモーション施策や方法について紹介していきます。抑えるポイントでもふれたように、認知度拡大に向けたマーケティング、プロモーション施策は多岐に渡ります。ここでは代表的なプロモーション施策について紹介していきます。

マスメディア広告

認知度拡大を図る上で、マスメディア広告は重要な施策の一つです。マスメディアには、テレビCMやラジオCM、新聞広告、雑誌広告の4つが挙げられます。インターネットの普及に伴い、マスメディアを活用したプロモーション施策は減少傾向にありますが、それでも全体的に見ると日々利用しているユーザーは多くいます。そのため、訴求を行うことで一気に多くのユーザーに対してリーチを行い、認知度向上を図ることが期待できます。
また、一口にマスメディアといっても全国放送のキー局だけでなく、地方局や地方紙、専門雑誌なども存在します。放送時間や番組、エリア、読者層などを絞ることで、予算を抑えつつターゲットをふまえたアプローチを行うことも可能です。

プレリリース

プレスリリースとは、企業による新商材の発表や新サービスの詳細などをニュース素材という形でメディアに提供するための施策のことを指します。プレスリリースによって紹介された内容をもとに、メディア側が情報を集約し、自身のコンテンツなどとしてユーザーに情報発信していきます。様々な媒体で取り上げられれば、その分だけ多くのユーザーの目にふれる可能性が高まります。
そのため、認知度拡大につなげる目的で、プレスリリースを活用することも効果的です。

Web広告（インターネット広告）

Web広告（インターネット広告）は、抑えるべきポイントでもふれたように、認知度拡大を図る上で効果的なプロモーション施策となります。代表的なWeb広告には、ユーザーが検索するキーワードに応じて広告出稿するリスティング広告や、様々な媒体に画像や動画といったクリエイティブで訴求できるディスプレイ広告などが挙げられます。ターゲットを細かく設定できるだけでなく、広告効果を数値やデータによって可視化できるため、効果検証を行うことで費用対効果を高めた運用につなげることが期待できます。
また、ランディングページなどに遷移させ、直接購入や申し込みを促すことで、認知拡大だけでなくコンバージョン獲得にもつなげやすい特徴があります。

診断コンテンツ

認知度拡大を図る上で、診断コンテンツを活用することも効果的です。診断コンテンツとは、テーマに沿った悩みや不安ごとなどを質問形式で用意し、ユーザーが回答していくことで自然と課題解決に導くコンテンツのことを指します。興味関心のある質問に対し、ユーザー自身で回答していくという体験により、単に情報を読み進めるだけよりも記憶に残りやすく、認知拡大にもつながりやすい特徴があります。
また、診断コンテンツの中には自社の商材やサービスに関する強みや特徴、機能面などを紹介していくものもあり、より商品理解を深めさせることで認知度向上を図る手法もあります。

オンラインイベント・セミナー

オンラインのイベントやセミナーの実施も、認知度拡大を図る上では効果的です。近年の新型コロナウイルスの影響などもあり、対面によるイベントやセミナーは減少傾向にありましたが、一方でオンラインによる開催の動きは加速化しつつあります。イベントやセミナーの中では、ユーザーの興味関心にあわせ自社の商材やサービスに関する情報も訴求することが可能です。
さらに、参加者は多少なりとも情報を探しているユーザー層になりますので、コンバージョン獲得にもつながりやすい特性もあります。

PR動画

5Gをはじめ、インターネット回線の発達に伴い、動画を活用したマーケティングに注力する企業も増加傾向にあります。中でもYouTubeやTikTokといった動画共有プラットフォームでは、企業の専門チャンネルを開設し、商材やサービスに関する動画を投稿することで認知度拡大につなげています。このような動画共有プラットフォームは、特に若年層のユーザーが多く集まる傾向にあるため、商材やサービスによっては一気に認知度拡大につながる可能性もあります。

SNS広告

SNS広告は、FacebookやInstagram、Twitter、LINEといった媒体から、YouTubeやTikTokなどの動画SNSに対して掲載する広告手法のことを指します。媒体によって特性やターゲットなどが異なりますが、拡散されることで大きな反響につなげることも期待できます。こちらもPR動画と同様に、若年層が多い傾向にあり、拡散性も高いことから一気に認知度拡大につながる可能性もあります。
一方で、拡散性の高さは間違った情報などが拡散されることで、大きなマイナスイメージにつながる可能性も起こり得ます。一度マイナスにつながることで、企業イメージにも影響する可能性もあるため実施の際には注意が必要です。

認知拡大に向けての注意点

　続いて、認知度拡大に向けての注意点についても紹介していきます。これから認知度拡大を目指す場合、以下の項目は注意点として押さえておくと効果的です。

認知拡大はひとつの通過点

まず、認知度拡大はマーケティングにおいてひとつの通過点でしかありません。企業が自社の商材やサービスをもとにビジネスを行う以上、最終的な目的は売上増加や利益拡大にあります。認知度拡大に特化したプロモーション施策を行っていると、多くのユーザーの目にふれただけで満足してしまう傾向にあります。
とはいえ、最終的な目的が売上増加や利益拡大であれば、認知度拡大はその前段階の手法に過ぎず、いかにコンバージョン獲得に結び付けられるかが重要になります。あくまで認知度拡大は通過点として、本質的な目的を見失わずにマーケティングや広告プロモーション施策につなげていくと効果的です。

商品・サービスの提供の質を怠らない

認知度拡大につながれば、広告プロモーション施策を多少控えたとしても安定したコンバージョン獲得につながりやすくなります。このような状態まで到達すると、得てして自社の商材やサービスの品質が下がる傾向も起こり得ます。とはいえ、認知度拡大に伴い、多くのユーザーをファン化できていることは、商材やサービスの品質や提供の質が前提にあります。
そのため、商品やサービスの提供の質を怠らず、日々ブラッシュアップしていくことでファン化したユーザーを飽きさせないことが重要です。

認知拡大におけるプロモーション施策の成功事例

　最後に、認知度拡大におけるプロモーション施策の成功事例についても紹介していきます。これから自社の商材やサービスにおける認知度拡大を検討している場合には、以下の事例を参考にすると効果的です。

株式会社ペンシル×株式会社アマタケ

サラダチキンの元祖である株式会社アマタケは、インターネットコンサルティング会社の株式会社ペンシルと連携し、認知度拡大を図ったプロモーション施策を実施しました。主に、SNSのTwiiterを活用し、新商品の販売に合わせてフォロワーやファン獲得を目指したところ、400件を超える反響につながりました。
また、自社サイトへの流入数は1.2倍、リツイート数も3.5倍となり、多くのエンゲージメント獲得にもつながりました。
参考：新商品発売に伴うSNSキャンペーンによりサイト流入数1.2倍に！

アライドアーキテクツ株式会社×三幸製菓株式会社

あられやおかき、せんべいの製造販売である三幸製菓株式会社は、コンサルティング会社のアライドアーキテクツ株式会社と連携し、認知度拡大を図ったプロモーション施策を実施しました。アライドアーキテクツによる企画・制作のもと、商品の「カリカリ」というシズル感を前面に打ち出したWeb動画と、その世界観をそのまま再現したブランドサイトを公開するとともに、これらを活用してFacebookやTwitter、LINE、YouTubeの4媒体で動画広告を配信しました。
その結果、動画広告の配信後に商品の売り上げが1.4倍に増加し、SNSからオフラインへの売上向上に繋がりました。
参考：三幸製菓がWeb動画をSNSで広告配信、潜在顧客への認知拡大に成功し売上が1.4倍に

株式会社H&K×カゴメ株式会社

トマトケチャップや野菜ジュースなどの開発販売を行うカゴメ株式会社は、マーケティング・コンサルティング会社の株式会社H&Kと連携し、認知度拡大を図ったプロモーション施策を実施しました。企業の健康経営・自治体住民の健康増進の重要性認知拡大ために、自社のホームページのリニューアルを行い、SEOの対策から、コンテンツの配置にこだわり、デジタルでの集客を加速させました。
CMSとMAを内包するHubSpotを活用することで、リニューアルだけでなくMA運用も一環で行うことができるようになり、大幅な業務効率化につなげることができました。
参考：カゴメ株式会社による重要性認知拡大のためのプロモーション施策

楽天グループ株式会社×株式会社ほっかほっか亭

お弁当販売の株式会社ほっかほっか亭は、楽天グループ株式会社と連携し、認知度拡大を図ったプロモーション施策を実施しました。おせち販売に対して楽天ポイントをフックにTwiiter内にてキャンペーンを行い、フォロワー数拡大と商品の認知度アップを目指しました。
結果として、キャンペーン期間中にTwitterのフォロワー数が約1万人増加し、おせちの認知度アップとともに売上増加にもつながりました。
参考：Twitterキャンペーンでフォロワー数拡大と商品の認知度アップに成功

まとめ

　企業の売上増加や利益拡大を目指す上で、自社の商材やサービスにおける認知度拡大は避けては通れません。どれだけ魅力的な商材や他社より優れたサービスであったとしても、ユーザーの目にふれなければコンバージョン獲得にはつながりません。
　そのため、認知度拡大を図るマーケティングや広告プロモーション施策が重要になります。今回紹介した内容も参考に、効果的な認知度拡大につなげていきましょう。

ライタープロフィール

メディアレーダー運営事務局株式会社アイズ: 広告・マーケティングに特化した媒体資料のポータルサイト「メディアレーダー」のマーケティング担当。
BtoBマーケティングを始め、Web広告やリード獲得目的の施策を展開中。
「めでぃつぶ」では、広告業界の方、マーケター必見のマーケティング知識・ノウハウを発信しています。
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