認知拡大のためのプロモーション施策について注意点や成功事例を解説！

認知拡大が重要視される理由

　 自社の商材やサービスを購入・申し込みといったコンバージョンにつなげるためには、まずはユーザーに認知してもらう必要があります。どれだけ魅力的な商材や、他社に比べて効果が期待できるサービスだとしても、それが適切にユーザーに認識されなければコンバージョンにはつながりません。認知度拡大は売上増加や利益拡大につなげる上で欠かせない、マーケティング施策の第一歩となります。
　一方で、認知度拡大を図ることができれば、キャンペーンや割引などを行わなくとも自然とコンバージョンにつながる可能性も高まります。このように、自社のマーケティングやプロモーション施策を考える上で、認知度は重要なカギとなります。

認知度と知名度の違い

　 認知度と近しい言葉に知名度というものも存在します。マーケティングやWeb担当者の中にはどちらも同一のワードとして認識しているケースも少なくありませんが、認知度と知名度は本質的に異なる意味を持ちます。それぞれについて紹介していきます。

認知度

認知度とは、企業に対して何を行っている会社なのか、どういったサービスを提供する会社なのかを具体的に理解していることを指します。これは、商材やサービスであっても同様で、対象の商材がどういったもので、金額はいくらぐらいし、サービスを活用することでどういったシーンで役立つのかなどを詳細まで把握している状態のことを意味します。
さらに、認知度が高いということは、その商材やサービスについて詳細まで把握するユーザーが多いということになります。

知名度

これに対して知名度とは、企業の名前や商材やサービスの名称がユーザーに知られている度合いのことを指します。あくまで企業名や商材・サービス名を知っている状態となるため、認知度のように具体的な業務内容や特徴、価格などまで把握しているとは限りません。つまり、知名度よりも認知度の方が企業名や商材・サービス名をより詳細に把握していると捉えることができます。
とはいえ、知名度が上がらなければ認知度も上がりません。そのため、認知度を高めるためにはまず知名度を上げるための施策を講じる必要があります。

認知拡大向けプロモーション施策の資料まとめ

　 認知拡大を目的としたプロモーションを実施する際に、施策策定の役に立つ資料を下記にまとめています。 また、特定のターゲット層への認知拡大に向いているメディアの資料もございます。 資料のダウンロードは無料ですので、是非お役立てください！

認知拡大で得られるメリット

　 次に、認知度拡大によって得られるメリットについて紹介していきます。認知度拡大は、自社の商材やサービスにおけるコンバージョンにも大きく影響してきます。またそれ以外にも以下のような利点が期待できます。

ブランディング効果

まず、認知度の拡大によってブランディング効果を期待することが可能です。ブランディング効果とは、自社の商材やサービスに対してユーザーから一定の評価を受けることを指します。これにより、自社の商材やサービスが広く認知され、マーケティングやプロモーション施策においても他社と差別化ができ、優位に立つことが可能になります。
この商材であれば〇〇、このサービスであれば〇社の方が良いといった認知につながれば、特にキャンペーンや割引などを行わなくともコンバージョンにつながるようになり、競合他社との価格競争においても優位に立つことも期待できます。

商品・サービスの購入に繋がる

認知度拡大は、商材の購入やサービスの申し込みといったコンバージョン獲得においても効果が期待できます。ユーザーは、何か新たに購入や申し込みを行う際に、知らないものよりも知っているものから選択する傾向にあります。
そのため、まずは自社の商材やサービスの特徴や強み、価格、メリットなどについて知ってもらい、且つ理解してもらう必要があります。これが認知度につながり、認知度が拡大すれば、その分だけコンバージョンにもつながりやすくなります。

ファンの獲得と社会への浸透力

また、認知度拡大は新たなファンの獲得と社会への浸透力という面でも効果が期待できます。商材やサービスが広く認知されれば、「この商材を買うなら〇〇」「このような場合には〇〇のサービスしかない」といったユーザーが増加し、リピーターはもとよりファン化として囲うことができます。このようなファン化したユーザーが増えれば、アップセルやクロスセルも期待でき、この業界であれば〇〇といった社会的地位を確立することも可能になります。

話題性による顧客範囲の拡大

認知度の拡大は、その話題性による新規顧客範囲の拡大にもつながります。近年、スマートフォンの普及やSNSの浸透などにより、話題性の高い商材やサービスは一気に拡散される傾向にあります。そのため、口コミなどと合わせて広くユーザーに訴求できれば、認知度拡大とともに新たな顧客範囲を拡大させることも期待できます。

認知拡大において抑えるべきポイント

　続いて、認知度拡大において抑えるべきポイントについて紹介していきます。闇雲に広告・プロモーション施策を行っても、認知度拡大にはつながりません。以下の点を考慮しながらマーケティング戦略を立てていくことが重要です。

目的の明確化

認知度拡大を図る上で、まずは自社の目的を明確にすることが重要です。例えば、自社の商材やサービスに対する認知度拡大と企業名を対象としたものでは、アプローチ方法が異なる場合もあります。また、認知度拡大だけに注力するあまり、最終的なコンバージョン獲得による売上増加や利益拡大が疎かになる可能性も起こり得ます。そのため、まずは何を目的にマーケティング戦略を立てるか明確化する必要があります。

ユーザーとのコミュニティを設置する

メリットでもふれたように、認知度拡大によってユーザーのファン化が期待できます。とはいえ、そのためにはユーザーと連携できるコミュニティを設置することが重要です。会員向けのページを構築したり、SNSを活用し、専用アカウントを運用することも効果的です。
このような場所で登録したユーザーに対して情報発信を行うことで、自然とユーザーのファン化につながり、コンバージョン獲得だけでなくファン経由の新規顧客の獲得など好循環につなげることが可能です。

自社ブランドのイメージの統一と継続

認知度拡大を目指すにあたり、自社の商材やサービスにおけるブランドイメージを統一、継続していくことも重要です。例えば、自社の企業イメージと商材やサービスのブランドイメージが大きく異なる場合、企業名と商材名やサービス名が連想しづらくなり、効果的な認知度拡大につながらない可能性も起こり得ます。そのため、出来る限り商材やサービスのブランドイメージは企業イメージと統一化を図り、相乗効果につながるよう構築していくと効果的です。
また、認知度拡大は一朝一夕で出来るわけではありません。効果が出ないからといって短期間に何度もブランドイメージを作り変えると、かえってユーザーに浸透せずマイナス影響につながることもあります。認知度拡大は、長期的な視点にて継続していくことが重要です。

適切なサービスを利用する

マーケティングや広告プロモーション施策は多岐に渡り、Webに特化したものでも最適な選択が難しい傾向にあります。とはいえ、自社の商材やサービスにマッチしないアプローチであれば、工数や広告コストを無駄にするだけで終わってしまいます。そのため、まずは自社の目的に立ち返り、商材やサービスの特性を活かして適切なマーケティング・プロモーション施策を活用することが重要です。

ターゲットに最適化したアプローチ

目的をふまえ、マーケティングや広告プロモーション施策を適切に運用していくためには、ターゲットに最適化したアプローチが求められます。例えば、自社の商材やサービスに対するターゲット層が高齢者向けなのであれば、若年層が多いSNSを活用した広告運用やマーケティング施策は間違った結果につながる可能性が高まります。
一方で、ターゲット層を明確化し、そのターゲットが多く集まるチャネルを活用した訴求を行えば、費用対効果を高めた運用につなげることも可能になります。なお、ターゲットに関してはペルソナ分析なども参考に、詳細まで設定しておくと効果的です。

競合他社との差別化

認知度拡大のためには、競合他社との差別化も重要な要素となります。商材やサービスの特性、機能、メリットなどに明確な違いを生みだすことができれば、その違いを訴求することで認知度拡大のキッカケにすることが可能です。価格だけではなくサポートの充実など、ユーザーが抱える不満や悩みなどを解決する強みを訴求できれば、認知度向上につながる可能性も高まります。
とはいえ、業種業態によっては競合他社との差別化が難しいケースも少なくありません。そのため、認知度拡大につなげるためには、いかに競合他社との違いを明確化できるかが重要になります。

効果測定による広告効果の可視化

認知度拡大のためにWeb広告をはじめWebマーケティング施策に取り組む企業も少なくありません。Webマーケティング施策は、数値やデータをもとに効果測定を行うことで、広告効果の可視化につなげることが可能です。このような数値やデータにもとづくユーザー行動の可視化は、認知度拡大のヒントを見つけることにもつながります。
クリック率の高い広告クリエイティブの確認や、ホームページ内での遷移状況を把握できれば、新たなプロモーション施策だけでなく商材やサービスの改善にもつなげることも期待できます。様々な媒体に広告出稿するとともに、反響を確認しながらPDCAサイクルを回していくと効果的です。

ターゲティング機能を十分に活用する

また、Webマーケティング施策は、ターゲティング機能を活用することで、性別や年齢、地域といったユーザー属性だけでなく、過去の行動履歴や趣味嗜好などに応じて訴求を行うことも可能です。このようなターゲティング機能を、自社の目的をふまえて活用することで、広告効果を最大化させることも期待できます。認知度拡大のためには、広くユーザーに訴求することが重要です。
とはいえ闇雲に実施しても無駄なコストで終わる可能性も起こり得ます。多くの企業の場合、広告予算は限られていますので、費用対効果を高めた運用につなげる上でもターゲティング機能を十分に活用すると効果的です。

認知拡大のプロモーション施策・方法

　続いて、認知度拡大のプロモーション施策や方法について紹介していきます。抑えるポイントでもふれたように、認知度拡大に向けたマーケティング、プロモーション施策は多岐に渡ります。ここでは代表的なプロモーション施策について紹介していきます。

マスメディア広告

認知度拡大を図る上で、マスメディア広告は重要な施策の一つです。マスメディアには、テレビCMやラジオCM、新聞広告、雑誌広告の4つが挙げられます。インターネットの普及に伴い、マスメディアを活用したプロモーション施策は減少傾向にありますが、それでも全体的に見ると日々利用しているユーザーは多くいます。そのため、訴求を行うことで一気に多くのユーザーに対してリーチを行い、認知度向上を図ることが期待できます。
また、一口にマスメディアといっても全国放送のキー局だけでなく、地方局や地方紙、専門雑誌なども存在します。放送時間や番組、エリア、読者層などを絞ることで、予算を抑えつつターゲットをふまえたアプローチを行うことも可能です。

プレリリース

プレスリリースとは、企業による新商材の発表や新サービスの詳細などをニュース素材という形でメディアに提供するための施策のことを指します。プレスリリースによって紹介された内容をもとに、メディア側が情報を集約し、自身のコンテンツなどとしてユーザーに情報発信していきます。様々な媒体で取り上げられれば、その分だけ多くのユーザーの目にふれる可能性が高まります。
そのため、認知度拡大につなげる目的で、プレスリリースを活用することも効果的です。

Web広告（インターネット広告）

Web広告（インターネット広告）は、抑えるべきポイントでもふれたように、認知度拡大を図る上で効果的なプロモーション施策となります。代表的なWeb広告には、ユーザーが検索するキーワードに応じて広告出稿するリスティング広告や、様々な媒体に画像や動画といったクリエイティブで訴求できるディスプレイ広告などが挙げられます。ターゲットを細かく設定できるだけでなく、広告効果を数値やデータによって可視化できるため、効果検証を行うことで費用対効果を高めた運用につなげることが期待できます。
また、ランディングページなどに遷移させ、直接購入や申し込みを促すことで、認知拡大だけでなくコンバージョン獲得にもつなげやすい特徴があります。

診断コンテンツ

認知度拡大を図る上で、診断コンテンツを活用することも効果的です。診断コンテンツとは、テーマに沿った悩みや不安ごとなどを質問形式で用意し、ユーザーが回答していくことで自然と課題解決に導くコンテンツのことを指します。興味関心のある質問に対し、ユーザー自身で回答していくという体験により、単に情報を読み進めるだけよりも記憶に残りやすく、認知拡大にもつながりやすい特徴があります。
また、診断コンテンツの中には自社の商材やサービスに関する強みや特徴、機能面などを紹介していくものもあり、より商品理解を深めさせることで認知度向上を図る手法もあります。

オンラインイベント・セミナー

オンラインのイベントやセミナーの実施も、認知度拡大を図る上では効果的です。近年の新型コロナウイルスの影響などもあり、対面によるイベントやセミナーは減少傾向にありましたが、一方でオンラインによる開催の動きは加速化しつつあります。イベントやセミナーの中では、ユーザーの興味関心にあわせ自社の商材やサービスに関する情報も訴求することが可能です。
さらに、参加者は多少なりとも情報を探しているユーザー層になりますので、コンバージョン獲得にもつながりやすい特性もあります。

PR動画

5Gをはじめ、インターネット回線の発達に伴い、動画を活用したマーケティングに注力する企業も増加傾向にあります。中でもYouTubeやTikTokといった動画共有プラットフォームでは、企業の専門チャンネルを開設し、商材やサービスに関する動画を投稿することで認知度拡大につなげています。このような動画共有プラットフォームは、特に若年層のユーザーが多く集まる傾向にあるため、商材やサービスによっては一気に認知度拡大につながる可能性もあります。

SNS広告

SNS広告は、FacebookやInstagram、Twitter、LINEといった媒体から、YouTubeやTikTokなどの動画SNSに対して掲載する広告手法のことを指します。媒体によって特性やターゲットなどが異なりますが、拡散されることで大きな反響につなげることも期待できます。こちらもPR動画と同様に、若年層が多い傾向にあり、拡散性も高いことから一気に認知度拡大につながる可能性もあります。
一方で、拡散性の高さは間違った情報などが拡散されることで、大きなマイナスイメージにつながる可能性も起こり得ます。一度マイナスにつながることで、企業イメージにも影響する可能性もあるため実施の際には注意が必要です。

認知拡大に向けての注意点

　続いて、認知度拡大に向けての注意点についても紹介していきます。これから認知度拡大を目指す場合、以下の項目は注意点として押さえておくと効果的です。

認知拡大はひとつの通過点

まず、認知度拡大はマーケティングにおいてひとつの通過点でしかありません。企業が自社の商材やサービスをもとにビジネスを行う以上、最終的な目的は売上増加や利益拡大にあります。認知度拡大に特化したプロモーション施策を行っていると、多くのユーザーの目にふれただけで満足してしまう傾向にあります。
とはいえ、最終的な目的が売上増加や利益拡大であれば、認知度拡大はその前段階の手法に過ぎず、いかにコンバージョン獲得に結び付けられるかが重要になります。あくまで認知度拡大は通過点として、本質的な目的を見失わずにマーケティングや広告プロモーション施策につなげていくと効果的です。

商品・サービスの提供の質を怠らない

認知度拡大につながれば、広告プロモーション施策を多少控えたとしても安定したコンバージョン獲得につながりやすくなります。このような状態まで到達すると、得てして自社の商材やサービスの品質が下がる傾向も起こり得ます。とはいえ、認知度拡大に伴い、多くのユーザーをファン化できていることは、商材やサービスの品質や提供の質が前提にあります。
そのため、商品やサービスの提供の質を怠らず、日々ブラッシュアップしていくことでファン化したユーザーを飽きさせないことが重要です。

認知拡大におけるプロモーション施策の成功事例

　最後に、認知度拡大におけるプロモーション施策の成功事例についても紹介していきます。これから自社の商材やサービスにおける認知度拡大を検討している場合には、以下の事例を参考にすると効果的です。

株式会社ペンシル×株式会社アマタケ

サラダチキンの元祖である株式会社アマタケは、インターネットコンサルティング会社の株式会社ペンシルと連携し、認知度拡大を図ったプロモーション施策を実施しました。主に、SNSのTwiiterを活用し、新商品の販売に合わせてフォロワーやファン獲得を目指したところ、400件を超える反響につながりました。
また、自社サイトへの流入数は1.2倍、リツイート数も3.5倍となり、多くのエンゲージメント獲得にもつながりました。
参考：新商品発売に伴うSNSキャンペーンによりサイト流入数1.2倍に！

アライドアーキテクツ株式会社×三幸製菓株式会社

あられやおかき、せんべいの製造販売である三幸製菓株式会社は、コンサルティング会社のアライドアーキテクツ株式会社と連携し、認知度拡大を図ったプロモーション施策を実施しました。アライドアーキテクツによる企画・制作のもと、商品の「カリカリ」というシズル感を前面に打ち出したWeb動画と、その世界観をそのまま再現したブランドサイトを公開するとともに、これらを活用してFacebookやTwitter、LINE、YouTubeの4媒体で動画広告を配信しました。
その結果、動画広告の配信後に商品の売り上げが1.4倍に増加し、SNSからオフラインへの売上向上に繋がりました。
参考：三幸製菓がWeb動画をSNSで広告配信、潜在顧客への認知拡大に成功し売上が1.4倍に

株式会社H&K×カゴメ株式会社

トマトケチャップや野菜ジュースなどの開発販売を行うカゴメ株式会社は、マーケティング・コンサルティング会社の株式会社H&Kと連携し、認知度拡大を図ったプロモーション施策を実施しました。企業の健康経営・自治体住民の健康増進の重要性認知拡大ために、自社のホームページのリニューアルを行い、SEOの対策から、コンテンツの配置にこだわり、デジタルでの集客を加速させました。
CMSとMAを内包するHubSpotを活用することで、リニューアルだけでなくMA運用も一環で行うことができるようになり、大幅な業務効率化につなげることができました。
参考：カゴメ株式会社による重要性認知拡大のためのプロモーション施策

楽天グループ株式会社×株式会社ほっかほっか亭

お弁当販売の株式会社ほっかほっか亭は、楽天グループ株式会社と連携し、認知度拡大を図ったプロモーション施策を実施しました。おせち販売に対して楽天ポイントをフックにTwiiter内にてキャンペーンを行い、フォロワー数拡大と商品の認知度アップを目指しました。
結果として、キャンペーン期間中にTwitterのフォロワー数が約1万人増加し、おせちの認知度アップとともに売上増加にもつながりました。
参考：Twitterキャンペーンでフォロワー数拡大と商品の認知度アップに成功

まとめ

　企業の売上増加や利益拡大を目指す上で、自社の商材やサービスにおける認知度拡大は避けては通れません。どれだけ魅力的な商材や他社より優れたサービスであったとしても、ユーザーの目にふれなければコンバージョン獲得にはつながりません。
　そのため、認知度拡大を図るマーケティングや広告プロモーション施策が重要になります。今回紹介した内容も参考に、効果的な認知度拡大につなげていきましょう。