BtoB企業のオウンドメディア事例7選｜メリット・ポイントを解説！

BtoB企業がオウンドメディアを導入する目的

BtoB企業がオウンドメディアを導入する目的として、認知拡大・ブランディング・リード獲得に分けることができます。
メディアレーダーの運営元でもある株式会社アイズによって運営されている下記BtoB向けメディアは「リード獲得」が主な目的ですが、目的の中には認知拡大も含まれています。

メディア	目的
	・広告・マーケティング従事者のリード獲得 ・メディアレーダーの認知拡大
	・SNSマーケティングを検討しているリード獲得 ・トラミーの認知拡大

また、オウンドメディアは、発信する情報に制限がないため、コンテンツが用意できれば即時発信することができます。ブログやコラムのように展開すれば、自社の商材やサービスに絡めた情報を発信することも可能です。

そもそもオウンドメディアとは

そもそもオウンドメディアとは、ホームページだけでなく自社の業種業態に特化したブログやコラムなどのコンテンツを発信するメディアも含まれます。自社の商材やサービスに関連した情報を発信することで、ユーザーの興味を惹くだけでなくリード獲得やブランディング向上、コンバージョン増加につなげることも期待できます。オウンドメディアの運用には、自社内で担当者を立てることでコストを掛けず集客につなげることができるため、マーケティングやプロモーション施策として取り組む企業が増加傾向にあります。

【関連記事】オウンドメディアとは？メリットとデメリット、オウンドメディア制作、代行会社の比較、一覧、まとめ

BtoBオウンドメディア運用の参考資料

以下では、BtoBオウンドメディアに関連する資料を掲載しています。資料のDLはいくつでも無料でできるので、気になるものがあればぜひご活用ください。

BtoB企業がオウンドメディアを運営するメリット

BtoB企業がオウンドメディアを運営するメリットについて紹介していきます。オウンドメディアの運営には、主に以下のような効果が期待できます。

競合が少なく狙い目

BtoB企業でオウンドメディアを実施している企業は少ない傾向にあります。競合が少ないことは、その分だけ購入や申し込みといったコンバージョンにつながりやすい特徴があります。
さらに、専門性や独自性がある商材やサービスであれば、競合他社との差別化を図ることもできるため、閲覧数が少なかったとしても、ニーズにマッチした情報であればコンバージョン率を高めることにもつながり、結果的にオウンドメディアが効果につながる可能性も高まります。

広告に頼らない集客が可能

オウンドメディアの運用により、安定した集客につながるようになれば、広告・プロモーション施策を行わずとも効果につなげることも可能です。Web広告などではコストを掛けなければ集客を維持し続けることはできません。これに対してオウンドメディアは、コンテンツや情報発信をし続けることで積み上げ式に集客効果が期待できます。 特にSEO対策を意識し、良質なコンテンツを提供し続ければ、様々なキーワードで検索した際にGoogleなどの検索エンジンの上位に表示され、多くのユーザーを集めることができます。即効性という点では広告に比べて効果は低いですが、中長期的な視点においては安定した集客につなげることができるため、オウンドメディアの運用は効果が期待できます。

質の高いリード獲得ができる

オウンドメディアによる情報発信は、潜在層のユーザーに向けたアプローチが可能です。商材やサービス関連する悩みや不安、要望、課題などを感じているケースが多く、顕在化していないものの潜在的に顧客になり得るユーザーが対象となります。このようなユーザーに対して課題解決となる情報を提供することで、コミュニケーションを取りつつ自社の商材やサービスに興味を示してもらうことが期待できます。

営業活動に活用しやすい

オウンドメディアの運用は、営業活動に活用しやすい点もメリットとして挙げられます。ユーザーに向けた情報発信以外にも、自社の商材やサービスに関する特徴や他社との違い、メリット、金額、導入事例、導入後の効果などを一緒に訴求することも可能です。
悩みや不安、課題といったユーザーが求める情報を提供するとともに、関連する自社の商材やサービスも訴求できれば、オウンドメディア上で営業活動につなげることもできます。パンフレットやホワイトペーパー、提案資料などがあればその場でダウンロードさせることも可能です。
このように、オウンドメディアの運用することで、営業活動を効率化させ、生産性の向上やコスト削減につなげることも期待できます。

運用コストが回収しやすい

BtoBの場合、オウンドメディアの運用は運用コストが回収しやすいという特徴もあります。オウンドメディアの運用には、多くのコンテンツを定期的に発信していく必要があり、その分だけ時間や工数もかかります。そのため、即効性という点では低いですが、中長期的な視点では投資の回収がしやすい特性もあります。
実際にメディアレーダーで執筆した記事は、2022年に公開されいた記事は2023年に投資額の約2倍以上ものコンバージョンが発生しています。このうように、オウンドメディアは中長期的に投資対効果の高い施策でもあります。

BtoB企業がオウンドメディアを運営するデメリット

BtoB企業がオウンドメディアを運営する上でのデメリットについても紹介していきます。オウンドメディアの運用にはメリットだけでなくデメリットも存在します。これからオウンドメディアの運用を検討している場合には、以下の項目は注意点として押さえておくと効果的です。

SEOのノウハウ・スキルが必要

オウンドメディアの運用には専門的なノウハウが求められ、特にオウンドメディアの運用にはSEO対策の知見が必要になります。SEO対策とは、Googleをはじめとする検索エンジンにおいて、ユーザーが検索したキーワードで上位表示させる仕組みのことを指します。様々なキーワードで上位表示されれば、ユーザーが自社のページに訪れやすくなり、集客数だけでなくコンバージョン数の増加にもつながります。 そのため、単にコンテンツを作成するのではなく、SEO対策を意識した運用につなげるためには、専門的なノウハウが重要になります。

成果が出るまでに時間がかかってしまう

オウンドメディアの運用は、成果が出るまでに時間がかかることも押さえておく必要があります。コンテンツ記事を作成すると、集客につながったのかすぐに効果を期待する傾向にあります。とはいえ、キーワードによってはGoogleなどの検索エンジンで上位表示されるまでにも時間がかかり、そこから集客、コンバージョンにつなげるとなると更に時間を要することになります。そのため、オウンドメディアは中長期的な視点にて運用していくことが重要です。即効性という点ではWeb広告に出稿した方が効果につながる可能性もあります。目的や戦略をふまえた上で、Web広告と連携したオウンドメディアの運用も検討していくと効果的です。

BtoB企業のオウンドメディア成功事例7選

最後に、BtoB企業のオウンドメディア運用における成功事例についても紹介していきます。これからオウンドメディアの運用を検討している場合には、以下のメディアを参考にすると効果的です。

めでぃつぶ（株式会社アイズ）

めでぃつぶは当社が運営する資料掲載ポータルサイト「メディアレーダー」のオウンドメディアです。 メディアレーダーには広告・マーケティングに関連した資料が掲載されているため、 オウンドメディアでユーザーを集客し、資料をダウンロードしてもらうことを目的にコンテンツ制作しています。 コンテンツ制作の軸としては、広告・マーケティングに興味関心を持つユーザーが検索しそうなキーワードを選定し、集客することです。 CVさせることが前提なので、CVボタンや本文の位置に気を付けながら制作しています。

また、めでぃつぶから派生したオウンドメディアとして「めでぃたび」「めでぃぱす」「マーケトレンドQ」も運営しています。 こちらは広告・マーケティング関連のサービスや事例を持つ企業のインタビュー記事と、会員登録してでも読みたくなるような深い情報が詰まったコンテンツです。

マーケブック（株式会社アイズ）

マーケブックは当社が運営する「トラミー」のオウンドメディアです。 トラミーでは、会員に対してのサンプリング配布や、マイクロインフルエンサーのキャスティングが可能なため、 オウンドメディアでユーザーを集客し、案件を依頼してもらうことを目的にコンテンツ制作しています。 クチコミ・インフルエンサーマーケティングに興味関心を持つユーザーが検索しそうなキーワードを選定し、SEO対策することで集客しています。

PINTO!（株式会社PLAN-B）

SEO対策をはじめ、Web広告やマーケティングコンサルティングなどを展開する株式会社PLAN-Bは、PINTO!というオウンドメディアを運営しています。PINTO!では、5,000社を超えるマーケティング支援実績をもとに、Webマーケティング全般に関する記事や、SEO、マーケティングに関するノウハウなどを発信しています。また、お役立ち資料やセミナー情報の掲載なども行い、オウンドメディア経由で申込やセミナー参加といったコンバージョンにもつなげています。

経理プラス（株式会社ラクス ）

経理を中心に様々なクラウドサービスを企画・開発、運用している株式会社ラクスは、経理プラスというオウンドメディアを運営しています。経理プラスでは、主に経理担当者向けに最新の法改正や業務効率化に関する情報を発信しています。専門性の高いジャンルのコンテンツであるため、税理士や弁護士などの監修も受けながら信頼性・信ぴょう性の高いコンテンツを作成しています。また、コンテンツと合わせ楽楽精算など自社のサービスへの申込といったコンバージョンにもつなげています。

CADjapan.com（株式会社大塚商会 ）

PCによる設計を支援するCADに関する受託ビジネスやスクール経営を行っている大塚商会は、CADjapan.comというオウンドメディアを運営しています。cadjapan.comでは、CADの活用例やCADを活用した業務効率化など、CADに関する様々な情報を掲載することで、CADビジネスにおけるブランディング効果を高めています。また、動画による紹介も提供しており、読み物としてだけでなく気軽に楽しめるコンテンツを多数紹介しています。

ニューアキンドセンター（Hamee株式会社）

スマホケースやカバーなど情報通信関連の通販を行うHamee株式会社は、ニューアキンドセンターというオウンドメディアを運営しています。ニューアキンドセンターでは、主にEC事業者に向けて、ネットショップ運営のコツや役立つ情報などを発信しています。また、複数のネットショップを一元管理するネクストエンジンという自社システムを、オウンドメディア内にて訴求することでコンバージョン獲得にもつなげています。

ROHM TechWeb（ローム株式会社 ）

IoT機器など電子部品メーカーのローム株式会社は、「ROHM TechWeb」というオウンドメディアを運営しています。ROHM TechWebでは、主にエンジニアを対象に設計のイロハを学べるコンテンツを発信しています。熱設計や回路シミュレーションなど、専門的なノウハウが求められるコンテンツであっても、図やイラストなどを用いて分かりやすく紹介しています。また、動画や漫画などのコンテンツも充実しており、初心者から中上級者まで興味を示す内容となっています。

BtoBオウンドメディアを成功させるポイント

続いて、BtoB企業のオウンドメディアを成功させるポイントについて紹介していきます。オウンドメディアを成功に導くためには、以下の点を考慮しておくと効果的です。

オウンドメディア専属のスタッフを配置する

オウンドメディアの成功に導くためには、オウンドメディア専属のスタッフを用意することが重要です。 SEO対策や専門的なノウハウがあるに越したことがありませんが、何よりも自社のターゲットに対して訴求するだけのライティング能力が求められます。 あらかじめ十分な人的リソースを確保できていないと中途半端に終わってしまうこともあります。成功につなげるためには外部委託も考慮しつつ、専属のスタッフを用意しておくと効果的です。

自社の強みをコンテンツとして発信する

競合が少ないBtoB企業におけるオウンドメディア運用とはいえ、まったくゼロというわけではなく、競合が存在するケースは多々あります。そのため、いかに自社の強みをコンテンツとして発信できるかも、成功につなげる上で重要な要素となります。過去の事例や実績などは競合には無い自社の強みとなります。このような情報資産を効果的に活用するとともに、他社との差別化を強く打ち出していくと効果的です。

改善を前提とした運用体制を作る

オウンドメディア上で公開した記事は、アクセス解析などを参考に計測・分析していく必要があります。PV数やクリック数、滞在時間、離脱率、コンバージョン率などを確認ことで、各ページの状況やユーザー行動などが可視化できるようになります。 これら数値やデータをもとにPDCAサイクルを回し、改善につなげていことで目的や目標達成につながりやすくなります。また、オウンドメディアの運用において、新たな記事を作成するだけでなく、過去のコンテンツ記事を見直し、リライトや改善につなげていくことも効果的です。

オウンドメディアを積極的に活用する

オウンドメディアにて公開したコンテンツ記事は、企業における資産にもなり得ます。そのため、コンテンツ記事はSNSやメルマガ、チラシなど他のマーケティングやプロモーション施策にも展開することが可能です。Web広告を実施していれば、ランディングページとしてオウンドメディアを活用することも効果的です。

"伝わる"発信方法を選択する

最後に、オウンドメディアを成功に導くためには伝わる発信方法を選択することが重要です。ターゲットの中でもふれたように、オウンドメディアは誰を対象にしたコンテンツなのか意識し、その対象に向けた書き方を心掛ける必要があります。現場担当者と役職者、決済担当者によって求める情報やニーズは異なります。これらを無視し、伝えることのみに特化したコンテンツであった場合、例え有益な情報だとしても読み手に伝わらず、機会損失となる可能性も起こり得ます。そのため、伝わる発信を常に意識し、分かりやすい表現や書き方にてコンテンツを作成していくと効果的です。